ゆうちょ『JP日米バランスファンド』をeMAXIS債券バランス、SMT日米バランス、iFreeNYダウ等と比較

JP日米バランスファンドをライバルと比較
JP日米バランスファンドをライバルと比較

ゆうちょ銀行の投資信託『JP日米バランスファンド』(JP投信)の特徴と運用成績を競合する他の投資信託と比較しながら簡単にまとめてみました。

比較の対象は『eMAXIS 債券バランス(2資産均等型)』、『SMT 日米インデックスバランス・オープン』、『JP4資産バランスファンド 安定コース』です。

参考までに『iFree NYダウ・インデックス』とも比べてみました。

JP日米バランスファンドほか資産配分

JP日米バランスファンドほか資産配分
JP日米バランスファンドほか資産配分

JP日米バランスファンド』(愛称:JP日米)は、日本と米国の債券を中心に、日本と米国の株式に分散投資します。

債券部分の日本と米国の投資割合は、それぞれの10年国債の利回り水準(米国国債は為替ヘッジ後)によって決定します。利回り向上をめざし社債にも投資します。

2017年9月末現在、債券は米国債100%で運用されています。

株式は日経平均株価とダウ・ジョーンズ工業株価平均(NYダウ)に連動する投資成果をめざします。

外貨建資産は、原則として為替ヘッジを行い、為替変動リスクの低減を図ります

eMAXIS 債券バランス(2資産均等型)』は、日本を含む先進国の債券市場の値動きに連動する投資成果をめざします

外貨建資産は、原則として為替ヘッジを行い、為替変動リスクの低減を図ります

SMT 日米インデックスバランス・オープン』は、日本と米国の株式、債券、REIT(不動産投資信託証券)に分散投資します。

株式部分は、連続増配企業に着目した配当貴族指数に連動した投資成果をめざします。

原則として為替ヘッジは行いません。

JP4資産バランスファンド 安定コース』(愛称:ゆうバランス 安定コース)は、国内外の株式と債券に分散投資します。原則として為替ヘッジは行いません。

iFree NYダウ・インデックス』は、米国の株式に投資し、ダウ・ジョーンズ工業株価平均(円ベース、為替ヘッジなし)に連動する投資成果をめざします。

今回取り上げたファンドの信託期間は、すべて無期限です。

JP日米バランスファンドほかコストと運用成績

JP日米バランスファンド、eMAXIS 債券バランス(2資産均等型)、SMT 日米インデックスバランス・オープン、JP4資産バランスファンド 安定コース、iFree NYダウ・インデックスの運用成績
2017年10月27日現在 過去の実績は将来の運用成績を保証するものではありません

騰落率は分配金(税引前)を再投資したものとして計算しています。特定口座などNISA(少額投資非課税制度)以外の課税口座を利用した場合は、税金(20.315%)を差し引かれる分、運用成績が落ちます。

JP日米バランスファンド』は、ゆうちょ銀行の店頭やゆうちょダイレクト(投資信託テレホンサービス)で申し込んだ場合は税抜1%の購入時手数料がかかります。ゆうちょダイレクト(ダイレクトコース)の場合は税抜0.8%の購入時手数料がかかります

JP4資産バランスファンド』は、ゆうちょ銀行の店頭やゆうちょダイレクト(投資信託テレホンサービス)で申し込んだ場合は税抜1%の購入時手数料がかかります。ゆうちょダイレクト(ダイレクトコース)の場合は購入時手数料はありません

SMT 日米インデックスバランス・オープン』の購入時手数料は上限の数字で販売会社によって異なり、ネット証券などノーロード(購入時手数料なし)の場合もあります。

まとめ

基準価額の騰落率は購入時手数料を考慮していませんが、購入時手数料を差し引くと『JP日米バランスファンド』の過去1年間の成績は赤字ですね。

価格変動リスクを極力抑えた運用がしたいというニーズが根強いのだと思われますが、元本保証を望むのであればネット銀行などでボーナス時期の高金利キャンペーンを狙うという手もありますね。

あるいは価格変動リスクを抑えつつ運用したいのであれば、例えば割高なバランスファンドに100万円投資する代わりに、預貯金に90万円、低コストな株式インデックスファンドに10万円を振り分ける方法もあります。これなら株式が半値に暴落しても5%の損失で済みますし、動揺せずに株価の回復を待てるでしょうか。

今回は『JP日米バランスファンド』に合わせてNYダウ(米国を代表する30銘柄)に投資するインデックスファンドを取り上げましたが、先進国株式インデックスファンドであれば22ヵ国1,300銘柄以上に分散投資できます。

こぼれ話
『JP日米バランスファンド』と同じように債券を中心にした『eMAXIS 債券バランス(2資産均等型)』(為替ヘッジ付)の騰落率がマイナスなのを不思議に思う方もいらっしゃるでしょうか。

株式ほどではありませんが、債券価格も市場金利等によって変動します。利上げが行われれば、それまでの金利の安い債券の価格は下落しますし、景気や物価の影響を受ける場合もあります。




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