2025年3月末時点の主要なインデックスファンドと私自身の運用成績を簡単にまとめています。
また特定口座の株や投信を売ってNISAで買い直す場合の税金について一考してみました。
全世界株式、先進国株式、米国株式、国内株式、新興国株式の成績
スマートフォンなどでグラフが大きい場合は横方向にスクロール（スワイプ）するか、画面を横にしてください。インデックスファンドの基準価額の推移（チャート）
下のチャートは過去5年間の基準価額の推移（2020年3月31日～2025年3月31日／日次ベース）です。起点を100としています。対数目盛の場合は下記の通りです。
インデックスファンドの騰落率
下のグラフは3月の騰落率（前月末比）、過去1年の騰落率（前年同月末比）、過去5年の騰落率（月末ベース）です（2025年3月31日時点）。過去の実績は将来の運用成果を保証するものではない、という点に注意してください。
新NISAは赤字拡大
私の場合、リスク資産は先進国株式（米国株式を含む）インデックスファンドを中心に運用しています。3月31日時点のNISA・iDeCo・特定口座の評価額（合算）は2月28日時点に比べ4.06％のマイナスでした。リスク資産全体の損益率は79.54％のプラスです。
2024年1月スタートの新NISAの損益率は5.66％のマイナスです。iDeCoの損益率は130.45％のプラスです。
新NISAも先進国株式（米国株式を含む）インデックスファンドで運用しています。
インデックス投資をする際にはNISAやiDeCoといった非課税制度を活用したいです。
NISAのしくみは金融庁の「NISA特設ウェブサイト」にまとめられています。
iDeCoについては、国民年金基金連合会の「イデコ公式サイト」が参考になります。かんたん税制優遇シミュレーションでiDeCoに加入した場合の税負担の軽減額（掛金の所得控除による税控除額）を確認できます。
特定口座の株や投信を売ってNISAで買い直すなら株価下落も税金が減ってありがたい？
特定口座の株や投信を売ってNISAで買い直す場合、株価が下落しても売却時の譲渡益に対する税金が減って、むしろありがたいでしょうか（強がり）。例えばNISAで投資できるのは年間で最大360万円ですが、同額を特定口座で売却する場合、含み益の変動によって税額は下記のようになります（税率は20.315％）。
特定口座の金融商品の評価額360万円に対して含み益が5割の180万円（元本に対する損益率だと+100％）の場合 → 180万円の譲渡益に対して税金は約36.6万円
特定口座の金融商品の評価額360万円に対して含み益が4割の144万円（元本に対する損益率だと約+66.7％）の場合 → 144万円の譲渡益に対して税金は約29.3万円
特定口座の金融商品の評価額360万円に対して含み益が3割の108万円（元本に対する損益率だと約+42.9％）の場合 → 108万円の譲渡益に対して税金は約21.9万円
まあ、株価の下落を狙ってタイミングよく金融商品を売却するのは難しいので（二番底、三番底の可能性も？）、やっぱり気休めかもしれませんが（苦笑）。
・30年で元本の5.6倍！「トランプ・スランプ」は積立投資の好機。長期的な視野と複利効果を忘れずに（楽天証券トウシル）
株価調整（Correction）入りした米国市場ですが、景気変動や金利変動などを巡る不確実性で需給が悪化し株価が下振れたことは過去に多々ありました。そうした中、「TIME in the market is more important than TIMING the market」（相場の上下にあわせて売買するよりも、長く投資を続けていく方が大切）との格言を再認識したいと思います。
トランプ関税にともなう株価の調整も長期的視野に立てば「さざ波」程度だという意見もあります。
焦らず、株価の下落も投資の基本に立ち返る機会ととらえて積立と運用を続けたいです。
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