一括投資と積立投資 リーマン&コロナ・ショックを経た評価額
世界的な金融危機であるリーマン・ショックや昨年のコロナ・ショックを乗り越えた約15年(2006年12月末~2021年11月末)の一括投資と積立投資の成績を確認してみました。大和アセットマネジメントの「iツール」ドルコスト平均法シミュレーションを利用しています。
一括投資は最初から元本をすべて投資します。積立投資は期間中、毎月1万円ずつ投資していきます。
「国内株式」過去15年の一括投資と積立投資の成績
国内株式の場合、元本180万円に対し一括投資の評価額は2,814,558円(収益率 56.4%)、積立投資の評価額は3,425,068円(収益率 90.3%)でした。・「国内株式」一括投資と積立投資の評価額を5年、10年、15年で比較 停滞イメージの強い国内株式は積立投資が有利? それとも…
「先進国株式」過去15年の一括投資と積立投資の成績
先進国株式の場合、元本180万円に対して一括投資の評価額は5,566,608円(収益率 209.3%)、積立投資の評価額は5,300,779円(収益率 194.5%)でした。・「先進国株式」一括投資と積立投資の成績を5年、10年、15年で比較 評価額にどれくらいの差がある?
「新興国株式」過去15年の一括投資と積立投資の成績
新興国株式の場合、元本180万円に対し一括投資の評価額は3,401,076円(収益率 88.9%)、積立投資の評価額は3,122,312円(収益率 73.5%)でした。・「新興国株式」一括投資と積立投資の評価額を5年、10年、15年で比較 値動きの激しい新興国株式は積立投資向き? それとも…
「8資産均等型」過去15年の一括投資と積立投資の成績
8資産均等型(国内株式、先進国株式、新興国株式、国内債券、先進国債券、新興国債券、国内REIT、先進国REIT)の場合、元本180万円に対して一括投資の評価額は3,570,322円(収益率 98.4%)、積立投資の評価額は3,239,127円(収益率 80.0%)でした。・「8資産均等型」一括投資と積立投資の評価額を5年、10年、15年で比較 積立投資のメリットとデメリットとは?
国内株式を除き一括投資のほうが優勢でした。もっとも、まとまった投資資金を最初から用意するのは、なかなか難しいですよね。また、もし大きな金額を一括で投資した後に急落するようなことがあったら、怖くなって運用を続けられないかもしれません。
部分的に一括投資と積立投資を組み合わせる方法もありますし、リスク資産の運用に不慣れなら少額の積立投資からスタートしてみるのも一案でしょうか。
下記の株価の乱数予測モデルを前提にしたシミュレーションによれば、一括投資と比べた場合、積立投資(ドルコスト平均法)は大儲けする可能性が減る代わりに大損する可能性も抑えられ、一番可能性の高い最頻値(期待値)をプラス方向に押し上げる効果が望めそうだとのことです。
・ドルコスト平均法を、ガチで分析してみた(日興フロッギー)
冷静な判断力を保つには預貯金等の安全資産や生活防衛資金を確保することも忘れないようにしたいです。
・資産「2000万円」づくり 手堅い投信の長期積み立て(NIKKEI STYLE)
・株は何割?初心者でもできる「資産配分」計算式:ポートフォリオの作り方(楽天証券トウシル)
内外株式とバランスファンドのリスク・リターン特性は下の記事を参考にしてください。
・eMAXIS Slim 国内株式・先進国株式・新興国株式の実質コストと運用実績を比較 リスク・リターン特性も評価
・『eMAXIS Slim 全世界株式(オール・カントリー)』4資産および8資産均等型バランスファンドや世界経済インデックスファンドと比較 リスク・リターン特性も評価
米国の利上げで株価は下落するか
インデックスファンド等の値動き
・米国金利見通し~2022年に2回、2023年に3回の利上げを予想~(PDF/大和AM)
●米国は2022年に2回、2023年に3回の利上げを行うと予想
●利上げ前倒しを見込むものの、長期金利の上昇は限定的と想定
●利上げ開始で株式市場が直ちに下落基調に転じるリスクは小さい
大規模な金融緩和がコロナ・ショックから株価を急反発させる追い風になっただけに、金融政策の正常化によるマーケットの変調が警戒されています。
しかしながら一般的に利上げが開始されるのは中央銀行が利上げしても景気が後退しないと考えるときであり、利上げの際は景気が強く、株価がピークをつけるのは過去の例に鑑みるなら複数回の利上げが行われた後、景気が弱まり始める頃になるのではないかと大和アセットマネジメントは見ているようです。
株価が大きく下落する前にリスク資産を減らそうと思っても適切なタイミングを先読みするのは難易度が高いですよね。一度売ってしまったら再びタイミングよく買い戻す必要があります。
コロナ・ショックやその後の急反発を事前に正確に予測できた人は少ないでしょうから、リスク許容度の範囲内で運用を続けるのがやはり堅実かもしれませんね。
楽天・全世界株式/楽天・全米株式 設定来のチャート
『楽天・全世界株式インデックス・ファンド』と『楽天・全米株式インデックス・ファンド』設定来の基準価額の推移(2017年9月29日~2021年12月10日)は下記の通りです。・【毎週更新】『楽天・全世界株式インデックス・ファンド』eMAXIS Slim 全世界株式(オール・カントリー)(3地域均等型)(除く日本)、8資産均等型バランス等と比較・評価
・【毎週更新】『楽天・全米株式インデックス・ファンド』楽天・米国高配当株式、eMAXIS Slim 米国株式(S&P500)、iFree NYダウ、iFreeNEXT NASDAQ100/FANG+、SMT 米国株配当貴族と比較・評価
ふるさと納税
ふるさと納税制度
総務省の「よくわかる!ふるさと納税」によれば、ふるさと納税制度は「生まれ育ったふるさとに貢献できる制度」、「自分の意思で応援したい自治体を選ぶことができる制度」として創設されたそうです。都道府県、市区町村への「寄附」であり、原則として自己負担額の2,000円を除いた全額が所得税や住民税の控除の対象になります。寄附金は地域の取り組みに活用され(活用事例)、多くの自治体が寄附のお礼として地域の名産品などを送っています。
楽天市場で人気のふるさと納税
愛知県 東郷町コムテック 前後2カメドライブレコーダー
静岡県 焼津市
ドライブレコーダー 2カメラ 200万画素
宮城県 角田市
タブレット8インチ
ふるさと納税を活用すれば「10,000円の寄附をして、8,000円の控除」というように実質2,000円の負担で地域に貢献でき、お礼の品を受け取ることができます。
ふるさと納税で控除(還付)される金額の上限は年収や家族構成によって異なります。総務省のWEBサイトでは、給与収入と家族構成、寄附金額を入力して、寄附金控除額を試算するエクセルのシートも用意されています。
・全額控除されるふるさと納税額(年間上限)の目安(総務省)
制度の詳細は総務省の「よくわかる!ふるさと納税」等で確認をお願いします。
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