金融危機とコロナ禍を含む過去15年の一括投資と積立投資の評価額
世界的な金融危機であるリーマン・ショックや直近のコロナ・ショックを含む過去15年（2006年1月末～2020年12月末）の一括投資と積立投資の成績を確認してみました。大和アセットマネジメントの「iツール」ドルコスト平均法シミュレーションを利用しています。
一括投資は最初から元本をすべて投資します。積立投資は期間中、毎月1万円ずつ投資していきます。
「国内株式」過去15年の一括投資と積立投資の成績
国内株式の場合、元本180万円に対して一括投資の評価額は2,565,677円（収益率 42.5％）、積立投資の評価額は3,203,739円（収益率 78.0％）でした。
「先進国株式」過去15年の一括投資と積立投資の成績
先進国株式の場合、元本180万円に対して一括投資の評価額は5,095,446円（収益率 183.1％）、積立投資の評価額は4,266,950円（収益率 137.1％）でした。
「新興国株式」過去15年の一括投資と積立投資の成績
新興国株式の場合、元本180万円に対し一括投資の評価額は3,911,758円（収益率 117.3％）、積立投資の評価額は3,097,254円（収益率 72.1％）でした。
「8資産均等型」過去15年の一括投資と積立投資の成績
8資産均等型（国内株式、先進国株式、新興国株式、国内債券、先進国債券、新興国債券、国内REIT、先進国REIT）の場合、元本180万円に対して一括投資の評価額は3,646,654円（収益率 102.6％）、積立投資の評価額は3,002,493円（収益率 66.8％）でした。
国内株式を除き一括投資のほうが優勢でしたが、まとまった投資資金を最初から用意するのは難しいですし、大きな金額を一括で投資した後に急落するようなことがあったらストレスに耐えられないかもしれません。
積立投資には機会損失になるかもしれないデメリットもありますが、その一方で少額から投資をスタートしてリスク資産の値動きに徐々に慣れていけるメリットもあります。
部分的に一括投資と積立投資を組み合わせてみるのも一案でしょうか。いずれにせよ冷静な判断力を保つには預貯金等の安全資産や生活防衛資金を十分に確保することも忘れないようにしたいです。
過去5年、10年を含む比較は下の記事を参考にしてください。
・「国内株式」一括投資と積立投資の成績を5年、10年、15年で比較・評価 停滞イメージの強い国内株式は積立投資が有利？ それとも…
・「先進国株式」一括投資と積立投資の成績を5年、10年、15年で比較・評価 運用成績にどれくらいの差がある？
・「新興国株式」一括投資と積立投資の成績を5年、10年、15年で比較 値動きの激しい新興国株式は積立投資向き？ それとも…
・「8資産均等型」一括投資と積立投資の成績を5年、10年、15年で比較・評価 積立投資のメリットとデメリットとは？
好調な資産はランダム
インデックスファンド等の値動き
『楽天・全世界株式インデックス・ファンド』と『楽天・全米株式インデックス・ファンド』設定来の基準価額の推移（2017年9月29日～2021年1月15日）は下記の通りです。
・【毎週更新】『楽天・全世界株式インデックス・ファンド』eMAXIS Slim 全世界株式（オール・カントリー）（3地域均等型）（除く日本）等と実績比較・評価 8資産均等型バランスとも比較
・【毎週更新】『楽天・全米株式インデックス・ファンド』楽天・米国高配当株式、eMAXIS Slim 米国株式（S＆P500）、iFree NYダウ、iFreeNEXT NASDAQ100／FANG+、SMT 米国株配当貴族と実績比較・評価
2013～20年の内外株式・債券・REITの年間騰落率
・過去の好パフォーマンス資産から考える（日興AM）過去の主要資産の年間パフォーマンスの推移を振り返ると、パフォーマンスの良い資産は一定ではなく、また、各資産の騰落には法則性もみられません。そのため、中長期において運用成果を向上させるためには、好パフォーマンスをあげる資産を当てることに重きを置くのではなく、個人のリスク許容度に合わせて、国内外の幅広い資産に分散投資を行なうことが重要といえそうです。
新型コロナ対策の大規模な財政・金融政策により通貨価値の下落やインフレが懸念されていますから、預貯金だけでなくリスク資産も一定の割合で保有しておくほうがむしろ堅実かもしれませんね。
投資信託1本で分散投資が可能な全世界株式インデックスファンドやバランスファンドについては下の記事を参考にしてください。
・『eMAXIS Slim 全世界株式（オール・カントリー）』4資産および8資産均等型バランスファンドや世界経済インデックスファンドと比較 リターン・リスク水準も評価
・楽天・全世界株式とも比較！バランスファンドをつみたてNISAで毎月1万円ずつ積み立てたら今いくら？ 4、6、8資産均等型、世界経済インデックスファンド
ふるさと納税
ふるさと納税制度
総務省の「よくわかる！ふるさと納税」によれば、ふるさと納税制度は「生まれ育ったふるさとに貢献できる制度」、「自分の意思で応援したい自治体を選ぶことができる制度」として創設されたそうです。都道府県、市区町村への「寄附」であり、原則として自己負担額の2,000円を除いた全額が所得税や住民税の控除の対象になります。寄附金は地域の取り組みに活用され（活用事例）、多くの自治体が寄附のお礼として地域の名産品などを送っています。
楽天市場で人気のふるさと納税
長野県 飯山市10.1インチ Windows 2in1タブレット（KINGSOFT WPS Office 付）／Windows 10 Pro／Celeron N4100 (4コア4スレッド)／メモリ：4GB／ストレージ：64GB eMMC／重量：約1.28kg（キーボードカバー含む）
神奈川県 綾瀬市
10インチ タブレット／Windows 10 Pro／Atom x5-Z8350／メモリ：4GB／ストレージ：64GB eMMC／10.1インチ液晶（1920×1200）／重量：約590g
神奈川県 綾瀬市
8インチ タブレット／Windows 10 Pro／Atom x5-Z8350／メモリ：4GB／ストレージ：64GB eMMC／8インチ液晶（1280×800）／重量：約380g
ふるさと納税を活用すれば「10,000円の寄附をして、8,000円の控除」というように実質2,000円の負担で地域に貢献でき、お礼の品を受け取ることができます。
ふるさと納税で控除（還付）される金額の上限は年収や家族構成によって異なります。総務省のWEBサイトでは、給与収入と家族構成、寄附金額を入力して、寄附金控除額を試算するエクセルのシートも用意されています。
・全額控除されるふるさと納税額（年間上限）の目安（総務省）
制度の詳細は総務省の「よくわかる！ふるさと納税」等で確認をお願いします。
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