インデックス投資でマーケットに居続けるべき理由は？
全世界株式や先進国株式、米国株式は1週間（先週末比）で10％前後のプラスになっていて、先進国リート（不動産投資信託証券）に至っては20％近いプラスです（2020年4月10日現在）。 |
| 2020年4月10日現在 過去の実績は将来を保証するものではありません |
・NYダウはこのままV字回復するのか？（ピクテ投信）
・市場急落局面にみる「株式のチカラ」～これまでの米国株式を例に考える～（PDF／日興AM）
新型コロナで経済指標は悪化していて企業業績の急激な落ち込みも避けられそうにありませんから、次週は逆に10％以上のマイナスになっても驚きませんが……。
それでも、インデックス投資で「マーケットに居続けるべき」と言われる理由の一つはタイミング投資がとても難しいからですよね。
世界最大級の運用会社バンガードによると、米国株式の代表的な株価指数である「S＆P500指数」の過去40年の日次リターンでベスト20の取引日のうち13日は年間リターンがマイナスの年に出現したそうです。
またワースト20の取引日のうち9日は年間リターンがプラスの年に出現したそうです（バンガード「市場の下落期に避けるべき3つの過ち」より）。
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| 出典：市場の下落期に避けるべき3つの過ち （バンガード） |
ランダムに動く株価の先読みは大変困難で、株価がさえないからといってマーケットから退出してしまうと大きなプラスを取り逃してしまう可能性もあるということですね。
バンガードは市場のノイズに反応してポートフォリオを入れ替えても成功する見込みは薄く、長期的な運用実績が低下しかねないと注意を促しています（バンガード「終わりのない弱気相場はない」より）。
2000年から2018年にかけて、S＆P 500インデックスは、複利ベースで年率4.86%のリターンを実現しました。しかし同期間中で最もリターンの高かった10日間を除くと、S＆P 500インデックスの年複利リターンはわずか1.10%です。最もリターンの高かった25日間を除けば、年複利リターンは-2.43%になります。投資を継続することは重要です。
市場を長期的視点で見ると「世界的な強気相場によるリターンは弱気相場の損失を補って余りある」と述べています（バンガード「終わりのない弱気相場はない」より）。
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| 出典：終わりのない弱気相場はない （バンガード） |
投資に関して見失いがちなもう一つの事実は、弱気相場には終わりが来るということ、そしてチャートが示すように、弱気相場を耐え忍んだ投資家は、その忍耐強さが報われてきたということです。
毎週更新
・『楽天・全世界株式インデックス・ファンド』eMAXIS Slim 全世界株式（オール・カントリー）（3地域均等型）（除く日本）等と実績比較・評価・『楽天・全米株式インデックス・ファンド』楽天・米国高配当株式、eMAXIS Slim 米国株式（S＆P500）、iFree NYダウ、iFreeNEXT NASDAQ100／FANG+、SMT 米国株配当貴族と実績比較・評価
私の損益はまだマイナス（NISA・iDeCo・特定口座合算）
資産配分の円グラフでは全世界株式は地域ごとに、米国株式は先進国株式に分類しています。小数点第2位を四捨五入しているので合計が100％にならない場合があります。 |
| 資産配分 2020年4月10日現在 |
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| 2020年4月10日現在 |
・株安で含み益が消失！ より低廉なインデックスファンドに乗り換え NYダウ連動型を売却しS＆P500連動型と先進国株式を購入 実質コストと運用実績を比較・評価
より低廉なインデックスファンドへ乗り換えるときに20万円くらい損失を出しているので、実質的なマイナス分は上記の倍以上あります（苦笑）。
とはいえ、2020年3月末に比べれば50万円弱くらい含み損が減っています。
まだまだマーケットの乱高下は続きそうですが、あきらめずにコツコツ積立を続けていければと思っています。
・危機乗り越える世界株投資 夫婦で4000万円目指す（日本経済新聞）
つみたてNISAのゴールは、まだずっと先ですし。
・NISA制度改正（つみたてNISA 5年延長／一般NISAは新・NISAへ見直し）のポイントを財務省や金融庁の資料から簡単にまとめてみました
積立投資の成績は下の記事を参考にしてください。
・国内株式・先進国株式・新興国株式・8資産均等型の金融危機を含む過去15年間、毎月1万円の積立投資の成果（評価額）は？
一括投資と積立投資の比較は下の記事を参考にしてください。
・「先進国株式」一括投資と積立投資の成績を5年、10年、15年で比較・評価 運用成績にどれくらいの差がある？
・「8資産均等型」一括投資と積立投資の成績を5年、10年、15年で比較・評価 積立投資のメリットとデメリットとは？
ふるさと納税
ふるさと納税制度
総務省の「よくわかる！ふるさと納税」によれば、ふるさと納税制度は「生まれ育ったふるさとに貢献できる制度」、「自分の意思で応援したい自治体を選ぶことができる制度」として創設されたそうです。都道府県、市区町村への「寄附」であり、原則として自己負担額の2,000円を除いた全額が所得税や住民税の控除の対象になります。寄附金は地域の取り組みに活用され（活用事例）、多くの自治体が寄附のお礼として地域の名産品などを送っています。
楽天市場で人気のふるさと納税
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大分県 国東市
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東京都 国立市
Tello Boost コンボ 『くにニャン』 エディション B（Tello公式サイト）
ふるさと納税を活用すれば「10,000円の寄附をして、8,000円の控除」というように実質2,000円の負担で地域に貢献でき、お礼の品を受け取ることができます。
ふるさと納税で控除（還付）される金額の上限は年収や家族構成によって異なります。総務省のWEBサイトでは、給与収入と家族構成、寄附金額を入力して、寄附金控除額を試算するエクセルのシートも用意されています。
・全額控除されるふるさと納税額（年間上限）の目安（総務省）
制度の詳細は総務省の「よくわかる！ふるさと納税」等で確認をお願いします。
・よくある質問（総務省）
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