リーマン・ショック前後で投資信託（外国株式インデックスファンド）は半値どころか3分の1に-NISAで積立投資手帳

米中貿易摩擦や景気後退懸念などにより株式市場が不安定になっています。経済指標の悪化など気になるニュースも少なくないですよね。

・世界経済は既にリセッション入り、循環指標が示唆（ロイター）

・米国で「景気後退」の懸念鮮明、超富裕層らも準備を開始（フォーブス）

百年に一度と言われた金融危機のような事態の再来はないと思いたいですが、いざという時の心構えの一環としてリーマン・ショック前後の投資信託（外国株式インデックスファンド）の値動きを再確認してみました。

外国株式インデックスファンドの基準価額の推移

出典：三井住友トラストAM
https://www.smtam.jp/fund/detail/_id_110005/

上記は2019年10月11日時点の三井住友トラスト・アセットマネジメントの『外国株式インデックスファンド』の基準価額（分配金再投資基準価額　以下同じ）のチャートです。

同ファンドの設定日は2001年2月22日で、信託報酬（年率）は税抜0.8％です。

まるでジェットコースターのような値動きになっていますが、表の中央やや左寄りの山に注目してください。2007年から2009年にかけてフリーフォールのように落ちています。

2007年のサブプライム住宅ローン危機によりアメリカのバブルが崩壊しました。2008年9月に投資銀行のリーマン・ブラザーズ・ホールディングスが破綻し、世界的な金融危機へと連鎖していきました。

『外国株式インデックスファンド』の基準価額も2007年7月に16,000円台を付けた後、2009年3月に5,000円台半ばにまで落ち込んでいます。

その後、16,000円台を回復したのは20014年4月でした。

2019年10月11日現在の基準価額は23,386円です。

まとめ（分散投資の効果）

よくリーマン・ショック時に半値になったと言われます。

確かにリーマン・ブラザーズが破たんした2008年だけ見ると投資信託（外国株式インデックスファンド）の基準価額の騰落率は-55.39％なのですが、2007年のピーク時から見ると円高も相まって約3分の1に落ち込んでいます。

金融危機からの回復には2008年から見ると約5年、2007年のピークから見ると約7年ほどかかっています。

最近まで株式市場が好調だったこともあって債券が軽視されがちですが、分散投資が欠かせない理由がわかりますよね。