お金を働かせよ 日米の家計金融資産の伸びに大きな差/ iDeCo・つみたてNISAの評価額と米国株式(S&P500)、先進国株式、オール・カントリーなどの運用実績

2021年7月4日日曜日

iDeCo・つみたてNISA運用実績

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iDeCo(個人型確定拠出年金)とつみたてNISAの評価額および損益を簡単にまとめてみました。

また保有している『eMAXIS Slim 米国株式(S&P500)』・『eMAXIS Slim 先進国株式インデックス』・『eMAXIS Slim 新興国株式インデックス』の運用実績を全世界株式インデックスファンドやバランスファンド(8資産均等型)も交えて確認しています。

eMAXIS Slim 全世界株式(オール・カントリー)

8資産均等型

最後の段落で、日米の家計金融資産の格差について解説した日興アセットマネジメントの記事を紹介しています。


iDeCo・つみたてNISAの評価額と損益

iDeCo・つみたてNISAの成績

【確定拠出年金(iDeCo)専用】SBI証券 

前週末比は米国株式インデックスファンド+1.88%、先進国株式インデックスファンド+1.16%、新興国株式インデックスファンド+0.51%でした(参照「出遅れ地域の巻き返しに期待」)。

その結果、前週末比の評価額iDeCo+54,285円、積立(33,333円)のあったつみたてNISA+55,216円(積立分なし+21,883円)でした。

SBI証券でクレカ決済の投信積立(Vポイント付与)が始まる一方で、楽天証券では資産形成ポイント・ハッピープログラムの見直しが行われ、低コストなインデックスファンドは保有残高に応じたポイントが減額されます。

SBI証券「投信積立クレカ決済(Vポイント付与)開始」楽天証券「ポイント減額」/オール・カントリー、先進国株式、米国株式(S&P500)等の成績と2021年6月末NISA・iDeCo・特定口座の評価額


米国株式・先進国株式・全世界株式等の実績(チャートと騰落率)

下のチャートは過去2年間の基準価額の推移(2019年7月3日~2021年7月2日)を比べたものです。

起点の基準価額を1万円に統一しています。

eMAXIS Slim 米国株式(S&P500)、eMAXIS Slim 先進国株式インデックス、eMAXIS Slim 新興国株式インデックス、eMAXIS Slim 全世界株式(オール・カントリー)、eMAXIS Slim バランス(8資産均等型)の基準価額の推移(チャート)

各投信の騰落率は下の表の通りです(2021年7月2日現在)。

コロナ・ショック時の調整局面の下落率は2020年2月の天井から同年3月の底までの数字(※)です。※2020年2月21日(新興国株式は同20日)~同年3月24日(バランスは~同19日)

eMAXIS Slim 米国株式(S&P500)、eMAXIS Slim 先進国株式インデックス、eMAXIS Slim 新興国株式インデックス、eMAXIS Slim 全世界株式(オール・カントリー)、eMAXIS Slim バランス(8資産均等型)の騰落率

米バイデン政権のインフラ投資法案をめぐる超党派との合意などもあり、株価は堅調に推移しています。

米政権 超党派によるインフラ投資法案に合意(ニッセイAM)

『eMAXIS Slim 米国株式(S&P500)』などの新しい運用報告書が公開されました。

最新の実質コストを前期や競合と比較『eMAXIS Slim 米国株式(S&P500)』『同 先進国株式インデックス』『同 全世界株式(オール・カントリー)』『同 バランス(8資産均等型)』


お金を働かせよ 日米の家計金融資産の伸びに大きな差

過去最高を更新中の日米の家計金融資産(日興AM)

日米の家計金融資産

米国の家計の金融資産の伸びが相対的に高い背景の1つとして、小さい頃からお金や投資についての教育を受ける機会が多いことなどを背景に家計が資産形成に積極的なため、運用リターンの成果を享受していることが挙げられます。米国では、家計の金融資産に占める株式・投信の構成比が4割を超えているだけでなく、保険・年金部分においても、確定拠出年金制度を通じて投信が積極的に活用されています。

日興アセットマネジメントの記事ではお金に働いてもらうことの重要性を説いています。

日米の家計の金融資産は政府の現金給付や株高などにより過去最高額を更新中で2021年3月末時点では日本が約1,946兆円、米国は約109.6兆米ドル(約1.2京円)に達しているそうです。

ただし、2000年末と比較すると日本は約1.4倍なのに対して米国は約3.2倍にもなっていて、資産運用に積極的な米国のほうが大きく成長しています。

新型コロナ対策の大規模な金融緩和や財政政策の結果、インフレや増税を懸念する声も聞かれます。家計を守るためにも金融資産の活用が求められているのかもしれませんね。

もちろん、固定費の見直し(東証マネ部)やライフプランの検討(日本FP協会)など家計の土台を固めることも大事ですよね。



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