eMAXIS Slim 米国株式（S＆P500）設定から3年で5,000億円超
下のチャートは『eMAXIS Slim 米国株式（S＆P500）』設定来3年の基準価額の推移（2018年7月3日～2021年7月2日）をライバルの『楽天・全米株式インデックス・ファンド』と比べたものです。起点の基準価額を1万円に統一しています。
時価総額の小さな中小型株が占める比率は限定的なため、大型株式中心の『eMAXIS Slim 米国株式（S＆P500）』と米国の株式市場全体をカバーした『楽天・全米株式インデックス・ファンド』の値動きにそこまで大きな差はないようです。
『SBI・V・S＆P500インデックス・ファンド』も含めた騰落率の比較は下の表の通りです（2021年7月2日現在）。
コロナ・ショック時の調整局面の下落率は2020年2月21日～同年3月24日の数字です。
2021年7月2日時点の純資産総額は『eMAXIS Slim 米国株式（S＆P500）』5,048.96億円（2018年7月3日設定）、『SBI・V・S＆P500インデックス・ファンド』2,493.20億円（2019年9月26日設定）、『楽天・全米株式インデックス・ファンド』3,063.76億円（2017年9月29日設定）です。
ちなみに『SBI・V・S＆P500インデックス・ファンド』の投資対象「バンガード・S＆P500 ETF（VOO）」と『楽天・全米株式インデックス・ファンド』の投資対象「バンガード・トータル・ストック・マーケットETF（VTI）」の年間平均リターン（米ドルベース）は下記の通りです（2021年6月30日現在）。
中小型株も幅広くカバーした「VTI」のほうが値動きが若干大きい可能性はあるものの、どちらにも優勢な時期・劣勢な時期があって長期では僅差に落ち着きそうです。
『eMAXIS Slim 米国株式（S＆P500）』と『楽天・全米株式インデックス・ファンド』の実質コストは下の記事を参考にしてください。
・最新の実質コストを前期や競合と比較『eMAXIS Slim 米国株式（S＆P500）』『同 先進国株式インデックス』『同 全世界株式（オール・カントリー）』『同 バランス（8資産均等型）』
『eMAXIS Slim 米国株式（S＆P500）』と先進国株式、全世界株式、バランスの実績比較は下の記事を参考にしてください。
・『eMAXIS Slim 先進国株式インデックス』スリム米国株式（S＆P500）やオール・カントリー、バランス（8資産均等型）と実質コスト、運用実績、積立投資の成績を比較・評価
出遅れ地域の巻き返しに期待
インデックスファンド等の値動き
・マーケットビュー Vol.58 -株式・債券・為替市場の見通し-（PDF／岡三AM）
国内株式 秋から年末年始にかけて旅行のペントアップ（繰り延べられた）需要が爆発することも考えられます。＜中略＞日本株式は足元で出遅れているからこそ、今後の上昇余地は相対的に大きいと判断しています。
米国株式 昨年夏に始まった今回の景気拡大は少なくとも今後1－2年は続くと考えられます。そのため、株式市場は短期的な上下を繰り返しながらもしばらくは緩やかな上昇基調を続けると予想しています。
欧州株式 コロナ禍からの景気回復の第1段階では巣ごもり消費の恩恵を受けた米国のGAFA等が勝者だったとすれば、人々の生活様式が元に戻る第2段階では欧州の伝統的な景気敏感株が勝者になりそうです。
アジア株式 目先、米国の金利上昇が向かい風になる可能性はありますが、3ヵ月程度でアジア株式は戻りを試す展開になると予想しています。
経済活動の正常化によって、出遅れていた地域の巻き返しに期待しています。
楽天・全世界株式／楽天・全米株式 設定来のチャート
『楽天・全世界株式インデックス・ファンド』と『楽天・全米株式インデックス・ファンド』設定来の基準価額の推移（2017年9月29日～2021年7月2日）は下記の通りです。
・【毎週更新】『楽天・全世界株式インデックス・ファンド』eMAXIS Slim 全世界株式（オール・カントリー）（3地域均等型）（除く日本）、8資産均等型バランス等と比較・評価
・【毎週更新】『楽天・全米株式インデックス・ファンド』楽天・米国高配当株式、eMAXIS Slim 米国株式（S＆P500）、iFree NYダウ、iFreeNEXT NASDAQ100／FANG+、SMT 米国株配当貴族と比較・評価
ふるさと納税
ふるさと納税制度
総務省の「よくわかる！ふるさと納税」によれば、ふるさと納税制度は「生まれ育ったふるさとに貢献できる制度」、「自分の意思で応援したい自治体を選ぶことができる制度」として創設されたそうです。都道府県、市区町村への「寄附」であり、原則として自己負担額の2,000円を除いた全額が所得税や住民税の控除の対象になります。寄附金は地域の取り組みに活用され（活用事例）、多くの自治体が寄附のお礼として地域の名産品などを送っています。
楽天市場で人気のふるさと納税
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ふるさと納税を活用すれば「10,000円の寄附をして、8,000円の控除」というように実質2,000円の負担で地域に貢献でき、お礼の品を受け取ることができます。
ふるさと納税で控除（還付）される金額の上限は年収や家族構成によって異なります。総務省のWEBサイトでは、給与収入と家族構成、寄附金額を入力して、寄附金控除額を試算するエクセルのシートも用意されています。
・全額控除されるふるさと納税額（年間上限）の目安（総務省）
制度の詳細は総務省の「よくわかる！ふるさと納税」等で確認をお願いします。
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