主だったインデックスファンドの成績と2022年7月末現在のNISA・iDeCo・特定口座の評価額および損益を確認してみました。
また最後の段落で、積立投資と時間の効用を解説したNIKKEI STYLEの記事の一節を紹介しています。
全世界株式、先進国株式、米国株式、国内株式、新興国株式の成績
インデックスファンドの基準価額の推移(チャート)
下のチャートは過去1年間の基準価額の推移(2021年7月~2022年7月/月末ベース)です。起点の基準価額を1万円に統一しています。
インデックスファンドの騰落率
下のグラフは7月の騰落率(前月末比)と過去1年の騰落率(前年同月末比)です(2022年7月29日現在)。4月、5月、6月と下落していた全世界株式は7月になって反発したものの、先行きに関しては景気後退懸念もあり各地域とも慎重な見方が強いようです。
・マーケットビュー Vol.71 -株式・債券・為替市場の見通し-(PDF/岡三アセットマネジメント)
【国内株式】日本では経済のコロナ離れはまだ難しく、⾃発的な⾏動⾃粛が経済再開期待を短期的に下ぶれさせる可能性には注意が必要でしょう。
【米国株式】景気・企業業績悪化への懸念と、その先のインフレ圧⼒低下・⾦融引き締め後退への期待が交錯する不安定な環境のもと、8⽉は市場参加者も少ないことが⾒込まれることから、揉み合いの展開を予想します。
【欧州株式】ユーロ安による業績下⽀えが期待される一⽅で、景気後退懸念と⾦融引き締め懸念から、やや慎重な投資スタンスが必要と考えます。
【アジア株式】財政、⾦融面からの景気⽀援は継続する⾒通しであり、中国の景気は回復基調と⾒ています。<中略>一⽅で、(1)国内の新型コロナウイルス感染の再拡⼤、(2)不動産市況の悪化、が持ち上がっており、当面の中国株には従来よりもやや慎重姿勢が必要と考えます。
世界の景気も金利の動向も個人でどうにかできるものではありませんから、あまり思い悩んでもしょうがないですよね。自分でできること(家計の見直し、積立投資、健康管理、自己啓発など)を気長に続けていきたいです。
・インデックス投資 国内株式・先進国株式・新興国株式をつみたてNISAで毎月1万円ずつ積み立てたら今いくら? 長期運用で売却を踏みとどまる方法とは
・インデックス投資 米国株、全世界株、8資産均等型バランスのつみたてNISAの評価額は?(月3.3万円強、4年7ヵ月)
NISA・iDeCo・特定口座の評価額と損益(合算)
リスク資産の地域別構成比と評価額および損益
現状だと国別構成比で米国偏重(82.5%)になっているのが課題でしょうか。
毎月の積立もあり、7月末は6月末に比べると115万円弱くらい評価額が増えています(含み益は88万弱ほど増加)。
またすぐに円高で目減りしそうですけれど(苦笑)。為替ヘッジという選択肢もありますが、金融引き締めの影響でヘッジコストは上昇中です。
非課税口座の評価額および損益は下の表の通りです。
NISAのしくみや活用法は、金融庁の「NISA特設ウェブサイト」にまとめられています。iDeCoについては、国民年金基金連合会の「イデコ公式サイト」が参考になります。かんたん税制優遇シミュレーションでiDeCoに加入した場合の税負担の軽減額を確認できます。
積立投資は早く始めるのが有利と言われる理由とは
・資産「2000万円」づくり 手堅い投信の長期積み立て(NIKKEI STYLE)積み立て投資の成果は毎月の積立額と積立期間、利回り(リターン)の掛け算になる。そして、中でも重要なのが積み立ての期間(時間)だ。目標額が同じなら、期間が長くなるほど毎月の積立額は少なくて済むし、高いリターンを狙ってハイリスクな金融商品にお金を投じる必要もなくなる。
つみたてNISAと同等の3.33万を毎月積み立てる場合、目標金額(2,000万円)を達成するのに必要なリターンは期間が長くなるほど低く30年なら年3.3%です。逆に10年では年30%(!)と非現実的な数字になります。
年3.3%のリターンを前提にした場合、目標金額(2,000万円)を達成するのに必要な毎月の積立額は期間が長くなるほど小額になり積立期間が30年では月3.33万円です。逆に10年では月14.1万円にまでふくらみます。
現実の資産運用ではシミュレーションとは異なり投資の利回りが毎年固定されているわけではありませんが、運用期間が長くなれば一時的な暴落に遭遇してもその影響を小さくすることが期待できるかもしれませんね。
世界最大級の運用会社バンガードは、市場を長期的視点で見ると「世界的な強気相場によるリターンは弱気相場の損失を補って余りある」と述べています(バンガード「終わりのない弱気相場はない」より)。
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