逆イールドの発生で景気後退が決まったと考えるにはまだ早い？慌ててリスク資産を売却するのは避けたい理由とは／ iDeCo・つみたてNISAの評価額と米国株（S＆P500）、先進国株、オール・カントリー等の実績

iDeCo（個人型確定拠出年金）とつみたてNISAの評価額および損益を簡単にまとめてみました。

また保有している『eMAXIS Slim 米国株式（S＆P500）』・『同 先進国株式インデックス』・『同 新興国株式インデックス』の運用実績を全世界株式インデックスファンドやバランスファンド（8資産均等型）も交えて確認しています。



最後の段落で、景気後退のシグナルとされる逆イールドの発生でもリスク資産の売却を焦りたくない理由についてまとめています。

iDeCo・つみたてNISAの評価額と損益

前週末比は米国株式インデックスファンド+0.35％、先進国株式インデックスファンド+0.52％、新興国株式インデックスファンド+0.50％です（参照「オール・カントリーは前年末比でプラスに浮上」）。

その結果、前週末比の評価額はiDeCoが+13,824円、つみたてNISAは+13,090円でした。

米国株・先進国株・全世界株等の実績（チャートと騰落率）

下のチャートは過去3年の基準価額の推移（2019年4月2日～2022年4月1日）です。

起点の基準価額を1万円に統一しています。


各投信の騰落率は下の表の通りです（2022年4月1日現在）。

逆イールドの発生で景気後退が決まったと考えるにはまだ早い？慌ててリスク資産を売却するのは避けたい理由とは

直近の市場では景気後退のシグナルの一つとされる逆イールド（長短金利の逆転）の発生が懸念されています。ただ過去の事例とは金融環境が異なっており、景気後退局面入りが決まったと考えるには時期尚早ではないかと疑問視する見方もあるようです。

FRBの大規模な国債購入により米10年国債利回りは人為的に低く抑えられていたこと、過去の逆イールド発生局面では実質金利はプラス圏で推移していたのに対し今回はまだ利上げを開始したばかりで実質金利が引き続きマイナス圏で推移していることなどが論拠です。

・焦点：米2‐10年債利回り逆転、景気後退は本当に来るのか（ロイター）

・逆イールドと米国株式市場　マイナスの実質金利が支えとなろう（三井住友DSAM）

2001年3月をピークとする景気後退局面では、最初に逆イールドが発生したのは1998年5月で、その2年10カ月後に景気後退局面を迎えました。次に逆イールドが発生したのは2005年12月で、景気後退局面を迎えたのはその2年後でした。3回目は短期間ですが2019年の8月に発生しました。この時は、その半年後、2020年2月に景気後退局面入りとなりましたが、景気後退の要因は新型コロナの感染急拡大であり、景気サイクルとは別の要因でした。

＜中略＞ウクライナ情勢が緊迫化し、物価が上振れる中、インフレ連動債市場におけるインフレ期待のレンジも上方へシフトしています。その結果、実質金利はマイナス圏にとどまっており景気刺激的なレベルとなっています。当面は、マイナス圏にとどまる実質金利が株式市場を支える構図は続くと考えられます。

景気の動向も株価の行方も水物ですし、タイミングよく売買するのはとてもむずかしいですよね。景気後退や株価の下落を恐れてリスク資産を売ってしまったら、また適切な時期に買い戻す必要があります。

世界最大級の資産運用会社バンガードによれば2000年～2019年まで20年間、株式（S＆P500指数）に10万ドルを投資して運用を続けていれば32万ドルになったそうです（年平均リターンは6%強）。

ただし、途中で運用を中断してパフォーマンスが最高だった25日間を逃していた場合には元本割れ（10万ドル → 9万1,000ドル）もあり得たようです。

S＆P500指数の過去40年の日次リターンでベスト20の取引日のうち13日は年間リターンがマイナスの年に出現したそうです。

またワースト20の取引日のうち9日は年間リターンがプラスの年に出現したそうです（バンガード「市場の下落期に避けるべき3つの過ち」より）。


ランダムに動く株価の先読みは大変困難で、不安にかられてマーケットから退出してしまうと大きなプラスを取り逃してしまう可能性もあるということですね。

これまでの好調な株価にリスク資産の比率が過大になっているのならリバランスを検討したほうがいいのは確かですが、その一方で取りこぼしを避けるためには自身のリスク許容度に気をつけながらマーケットに長期で居続けることが必要なのでしょうね。

インデックスファンドなら幅広い銘柄に分散されています。景気は循環するものですし、リセッションがあったとしても回復を信じて気長に待ちたいです。

冷静な判断力を保つためには預貯金等の安全資産や生活防衛資金の備えも大事ですよね。

・思わず売りたくなる！耐え方は？　ほったらかし投資家に聞く（ベネッセ）

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