つみたてNISA人気ファンド実績評価
つみたてNISA 月間積立設定件数ランキング（SBI証券）
SBI証券の月間積立設定件数ランキング（つみたてNISA）のベスト5は下記の通りです（2021年5月1日～同年5月31日）。1位→（前回1位）SBI・バンガード・S＆P500インデックス・ファンド
米国の株式に投資
運用管理費用（年率）税込0.0938％
2位→（前回2位）eMAXIS Slim 全世界株式（オール・カントリー）
日本を含む世界の株式に投資
同 税込0.1144％以内
3位→（前回3位）eMAXIS Slim 米国株式（S＆P500）
米国の株式に投資
同 税込0.0968％以内
4位→（前回4位）eMAXIS Slim バランス（8資産均等型）
世界の株式、債券、REIT（不動産投資信託証券）に分散投資
同 税込0.154％以内
5位→（前回5位）＜購入・換金手数料なし＞ニッセイ外国株式インデックスファンド
日本を除く先進国の株式に投資
同 税込0.1023％
SBI・バンガード・S＆P500ほか運用実績
下記のチャートは後発の『SBI・バンガード・S＆P500インデックス・ファンド』設定来1年8ヵ月強の期間（2019年9月26日～2021年6月4日）で基準価額の推移を比べたものです。資産クラスの近いものを先に並び替えています。起点の基準価額を1万円に統一しています。『eMAXIS Slim 米国株式（S＆P500）』は『SBI・バンガード・S＆P500インデックス・ファンド』の後ろに隠れています。
騰落率の比較は下の表の通りです（2021年6月4日現在）。
コロナショック時の調整局面の下落率は2020年2月21日～同年3月24日（バランスは～同19日）の数字、設定来の騰落率は1年8ヵ月強の数字です。
現状、先進国株式の7割強、全世界株式の6割弱を米国が占めているので、どちらも米国株式と似通った値動きになっていますね。
将来の不確実性を重視するのであれば、幅広く分散した全世界株式インデックスファンドやバランスファンドも魅力的かもしれませんね。バランスファンドならリスク水準を一定に保つため自動でリバランスもしてくれます。
・米国株か？世界株か？（ピクテ投信）
1970年代と1980年代、ほかの地域を圧倒するパフォーマンスだった日本株はその後、低迷を余儀なくされています。2000年代に騰落率がトップだった新興国株式も、2010年代は他地域に見劣りする成績でした。
・危機乗り越える世界株投資 夫婦で4000万円目指す（日本経済新聞）
・バランス型と株式だけの投信はどっちがいいの？ 米国株だけに集中したほうがいいって話も聞くけど……（金融庁「教えて虫とり先生」）
資産運用に好不調の波はつきものですから長期で運用を続けようと思ったら、マーケットが荒れ模様のときでも回復を信じることのできる投資先を選びたいです。
冷静な判断力を維持するためには預貯金等の安全資産や生活防衛資金の備えも大事ですよね。
先進国株式、全世界株式、バランスファンド、米国株式の積立投資の成績は下の記事を参考にしてください。
・【インデックス投資】 国内株式・先進国株式・新興国株式をつみたてNISAで毎月1万円ずつ積み立てたら今いくら？
・楽天・全世界株式とも比較！バランスファンドをつみたてNISAで毎月1万円ずつ積み立てたら今いくら？ 4、6、8資産均等型、世界経済インデックスファンド
・『eMAXIS Slim 米国株式（S＆P500）』と8資産均等型バランスのコロナ禍の運用実績を比較 半分ずつ積立投資した評価額も確認
REITの巻き返しに注目
インデックスファンド等の値動き
コロナ禍で回復の鈍かったREITも、直近は経済活動再開への期待感の高まりから巻き返しつつあるようです。
eコマースが盛んになり物流施設の稼働が増えたこと、テレワークや巣ごもり需要で動画やゲームなどのデータ量が増えデータセンターの稼働が増えたことなども追い風になっているそうです。
・経済活動再開への期待感から注目が集まるREIT（日興AM）
楽天・全世界株式／楽天・全米株式 設定来のチャート
『楽天・全世界株式インデックス・ファンド』と『楽天・全米株式インデックス・ファンド』設定来の基準価額の推移（2017年9月29日～2021年6月4日）は下記の通りです。
・【毎週更新】『楽天・全世界株式インデックス・ファンド』eMAXIS Slim 全世界株式（オール・カントリー）（3地域均等型）（除く日本）、8資産均等型バランス等と比較・評価
・【毎週更新】『楽天・全米株式インデックス・ファンド』楽天・米国高配当株式、eMAXIS Slim 米国株式（S＆P500）、iFree NYダウ、iFreeNEXT NASDAQ100／FANG+、SMT 米国株配当貴族と比較・評価
ふるさと納税
ふるさと納税制度
総務省の「よくわかる！ふるさと納税」によれば、ふるさと納税制度は「生まれ育ったふるさとに貢献できる制度」、「自分の意思で応援したい自治体を選ぶことができる制度」として創設されたそうです。都道府県、市区町村への「寄附」であり、原則として自己負担額の2,000円を除いた全額が所得税や住民税の控除の対象になります。寄附金は地域の取り組みに活用され（活用事例）、多くの自治体が寄附のお礼として地域の名産品などを送っています。
楽天市場で人気のふるさと納税
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岐阜県 笠松町
ニッケル水素充電池（単3形充電池8本+単4形充電池8本+8ポート充電器）セット
神奈川県 海老名市
モバイルバッテリー 大容量 10,000mA
ふるさと納税を活用すれば「10,000円の寄附をして、8,000円の控除」というように実質2,000円の負担で地域に貢献でき、お礼の品を受け取ることができます。
ふるさと納税で控除（還付）される金額の上限は年収や家族構成によって異なります。総務省のWEBサイトでは、給与収入と家族構成、寄附金額を入力して、寄附金控除額を試算するエクセルのシートも用意されています。
・全額控除されるふるさと納税額（年間上限）の目安（総務省）
制度の詳細は総務省の「よくわかる！ふるさと納税」等で確認をお願いします。
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