つみたてNISA対象投信比較『iFree S&P500インデックス』『楽天・全米株式インデックス・ファンド』

つみたてNISA対象米国株式インデックスファンド比較
つみたてNISA対象米国株式インデックスファンド比較

※ 記事を更新しました(2018年3月28日現在)。

2018年から始まった「つみたてNISA」対象商品にもなっている『iFree S&P500インデックス』と『楽天・全米株式インデックス・ファンド』の特徴を比較してみました。

どちらも米国株式を対象にした投資信託です。ちなみに『楽天・全米株式インデックス・ファンド』の愛称は「楽天・バンガード・ファンド(全米株式)」です。

より幅広く分散しているのは?

楽天・全米株式インデックス・ファンド』のほうです。

『iFree S&P500インデックス』の投資対象指数が大型株約500銘柄で構成されているのに対し、『楽天・全米株式インデックス・ファンド』の投資対象指数は大型株から小型株まで網羅しています。

楽天・全米株式インデックス・ファンド』は、米国株式市場の投資可能な銘柄のほぼ100%をカバーする「CRSP USトータル・マーケット・インデックス」(円換算ベース)に連動した投資成果をめざします。

同ファンドの実質的な投資対象である「バンガード・トータル・ストック・マーケットETF」は、米国の大型株、中型株、小型株、合わせて3,646銘柄に投資しています(2018年2月末現在)。

バンガード・トータル・ストック・マーケットETFのセクター別構成比と上位10銘柄
2018年2月末現在

iFree S&P500インデックス』は、米国株式市場の時価総額のおよそ80%を占める大型株約500銘柄を対象としたS&P500指数(円換算ベース)に連動する投資成果をめざします。

iFree S&P500インデックス 業種別構成比と組入上位10銘柄
2018年2月末現在

iFree S&P500インデックス』は運用開始からまだ日が浅く、運用を効率化するため外国株投資信託と先物が組入銘柄の上位に入っています。

『iFree NYダウ・インデックス』のように資産規模が大きくなれば、次第に株式の比率が高くなっていくものと思われます。

より低コストなのは?

投資信託を保有している間かかる信託報酬(運用管理費用)で判断するなら、より低廉なのは『楽天・全米株式インデックス・ファンド』のほうです。

iFree S&P500インデックスと楽天・全米株式インデックス・ファンドのコスト比較
楽天・全米株式は海外ETFの管理報酬等を含む実質

投資信託を100万円分保有していたとすると、単純計算で『iFree S&P500インデックス』は毎年2,430円(税込)の負担、『楽天・全米株式インデックス・ファンド』は毎年1,696円(税込)の負担になります。

正確には信託報酬(運用管理費用)以外にも売買委託手数料や監査費用、保管費用等の諸経費がかかりますが、決算日を待たないと実質コストは不明です。

純資産総額が大きいのは?

楽天・全米株式インデックス・ファンド』のほうです。

iFree S&P500インデックスと楽天・全米株式インデックス・ファンドの純資産総額比較
2018年3月28日現在

およそ1カ月遅れで設定された『楽天・全米株式インデックス・ファンド』のほうが、純資産総額で『iFree S&P500インデックス』を追い抜いて倍以上(約2.36倍)の規模になっています。

『楽天・全米株式インデックス・ファンド』の実質的な投資対象である「バンガード・トータル・ストック・マーケットETF」のETF純資産総額は941億米ドル(2018年2月末現在)です。

2017年12月7日現在、『iFree S&P500インデックス』の販売会社はSBI証券、カブドットコム証券、大和証券、マネックス証券、楽天証券など証券会社が17社、イオン銀行など銀行が16社の合計33社となっています。

『楽天・全米株式インデックス・ファンド』の販売会社は、SBI証券、カブドットコム証券、マネックス証券、楽天証券、ソニー銀行など実質11社です。

直近の運用成績が優勢なのは?

貿易摩擦への警戒感から直近の株式市場は下落しています。両ファンドとも、まだ運用が始まったばかりということもあり、今のところ、どちらが優勢とも言いにくいです。

『楽天・全米株式インデックス・ファンド』は設定当初はベンチマークからのかい離が目立つなど運用が不安定でした。過去6ヵ月の騰落率では『iFree S&P500インデックス』に負けていますが、過去3カ月の騰落率では僅差で逆転しています。

2018年3月28日現在
過去の実績は将来の運用成績を保証するものではありません

『楽天・全米株式インデックス・ファンド』のほうが中小型株まで含まれる分、上がる時も下がる時も値動きが大きい可能性はありますね。

VOOとVTIの2017年11月末の平均年次リターン(米ドルベース)NAV
平均年次リターン(米ドルベース)2018年2月末現在
過去の実績は将来の運用成績を保証するものではありません

上の表はS&P500指数に連動する海外ETF(VOO)と『楽天・全米株式インデックス・ファンド』の投資する海外ETF(VTI)の2018年2月末の平均年次リターン(米ドルベース)を比較したものです。

現在はS&P500指数連動型のほうが若干優勢のようです。もちろん過去の実績は将来の運用成績を保証するものではありません。

VOOとVTIの経費率はどちらも0.04%です(2017年4月27日時点)。

まとめ

世界経済の中心である米国の株式に魅力を感じるなら、『iFree S&P500インデックス』と『楽天・全米株式インデックス・ファンド』両方とも有力な投資候補になるでしょうね。

実質コストはまだ不明ながら信託報酬がより低廉で、大型株から小型株まで幅広くカバーしている『楽天・全米株式インデックス・ファンド』のほうが、純資産総額の伸びでは勢いがあるようです。実質的な投資対象である海外ETFの資産規模が極めて大きいことも、安心感があるのかもしれませんね。

大型株対象の『iFree S&P500インデックス』も米国株式市場の時価総額のおよそ80%をカバーしています。S&P500指数はニュースで報道されていて値動きがわかりやすいことは利点ですよね。

来年から始まるつみたてNISAの新規投資可能期間は2037年までです。2037年に設定された非課税投資枠は20年後の2056年まで続きます。米国は世界有数のグローバル企業を多数擁しているとはいえ、米国株式インデックスファンドは1ヵ国への集中投資になってしまう点は注意が必要でしょうか。

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つみたてNISAガイドブックほか

2018年から始まる「つみたてNISA」については金融庁のリーフレット(PDF)や「つみたてNISA早わかりガイドブック」(PDF)がわかりやすいです。

制度が導入された背景も含めて詳しく知りたい場合は「導入直前!「つみたてNISA」の制度説明」(PDF)を参照してください。

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