インデックス投資 米国株・先進国株・世界株の積立投資の成果は？
楽天証券NISAランキング ベスト5（積立件数）
少額投資非課税制度であるNISA（金融庁）では、毎年一定金額の範囲内で購入した金融商品の対する、売却益や配当にかかる約20％の税金が非課税になります。楽天証券のNISAランキング（積立件数）ベスト5の投資信託は下記の通りです（2022年5月1日～同年5月31日）。
1位 eMAXIS Slim 米国株式（S＆P500）
米国の株式（大型株）に投資
運用管理費用（年率）税込0.0968％以内
2位 eMAXIS Slim 全世界株式（オール・カントリー）
日本を含む世界の株式（大型株と中型株）に投資
同 税込0.1144％以内
3位 楽天・全米株式インデックス・ファンド
米国の株式（大型株～小型株）に投資
同 税込0.162％程度
4位 eMAXIS Slim 先進国株式インデックス
日本を除く先進国の株式（大型株と中型株）に投資
同 税込0.1023％以内
5位 楽天・全世界株式インデックス・ファンド
日本を含む世界の株式（大型株～小型株）に投資
同 税込0.202％程度
米国株、先進国株、全世界株の積立投資（月1万円）の評価額
資産クラスの近いものを先に並び替えています。毎月1日を積立日に設定しています（約定日は翌営業日）。1日が休日の場合は後ずれします。下のチャートは毎月1万円ずつ積み立てた場合の投資額（元本）と評価額の推移（2019年1月7日～2022年6月17日）を示しています。
各年月の投資額と評価額は約定日の数字ですが、最新月のみ2022年6月17日現在の数字です。
米国株式インデックスファンドの各年月の投資額と評価額の詳細は下の表の通りです。中小型株まで幅広くカバーする『楽天・全米株式インデックス・ファンド』のほうが良くも悪くも若干値動きが大きめなのかもしれませんね。
先進国株式および全世界株式インデックスファンドの各年月の投資額と評価額の詳細は下の表の通りです。
2019年1月から3年5ヵ月強の積立投資（毎月1万円）の評価額は、2022年6月17日現在、42万円の投資額に対して評価額は以下の通りです。
『eMAXIS Slim 米国株式（S＆P500）』
558,658円（＋138,658円／+33.01％）
『楽天・全米株式インデックス・ファンド』
543,452円（＋123,452円／+29.39％）
『eMAXIS Slim 先進国株式インデックス』
539,349円（＋119,349円／+28.42％）
『eMAXIS Slim 全世界株式（オール・カントリー）』
526,204円（＋106,204円／+25.29％）
『楽天・全世界株式インデックス・ファンド』
521,251円（＋101,251円／+24.11％）
直近の株式市場はスタグフレーション（景気停滞とインフレの同時進行）に対する警戒感から急落していますが、株価が好調なときだけ買付したら単なる高値づかみなので、軟調なときも中断することなく粘り強く積立を続けられたらと思います。
日経新聞の記事によれば先進国株式に積立投資した場合、運用成果は終了時期によってバラツキがあるものの、20年で平均2.3倍、30年で平均3.5倍、40年で平均5.3倍になったそうです。
過去のデータは将来の運用成果を保証するものではなくインフレの影響（日銀）も考えると過信は禁物ですが、長期投資の可能性には驚かされますよね。
ドル円相場に変調のきざし？
インデックスファンド等の値動き
スイス中銀の予想外の利上げでスタグフレーション懸念が強まって株安となり、リスク回避からドル円相場が一時131円台半ばまで急落する場面もありました。
・ドル円相場に変調のきざし FOMCの結果を受けて考える、日米金利差相場の賞味期限（三井住友DSアセットマネジメント）
金融市場が織り込んでいる米国の金融引き締めが、米国経済の今後の成長にブレーキをかけかねない、ある意味「ギリギリの水準」まできていると仮定すると、「日米金利差」を材料にしたドル買い相場はそろそろ終盤であり、金利差相場の賞味期限切れによるこれまでとは違った相場展開についても、リスクシナリオとして注意しておく必要がありそうです。
急落後、また1ドル135円前後まで戻ってきており値動きの荒さに驚かされます。為替相場の変動の激しさを考えると、海外資産に投資するなら債券よりも、今は軟調でも将来の期待リターンの大きな株式かなとも思います。
楽天・全世界株式／楽天・全米株式 設定来のチャート
『楽天・全世界株式インデックス・ファンド』と『楽天・全米株式インデックス・ファンド』設定来の基準価額の推移（2017年9月29日～2022年6月17日）は下記の通りです。
・【毎週更新】『楽天・全世界株式インデックス・ファンド』eMAXIS Slim 全世界株式（オール・カントリー）（3地域均等型）（除く日本）、8資産均等型バランス等と比較・評価
・【毎週更新】『楽天・全米株式インデックス・ファンド』楽天・米国高配当株式、eMAXIS Slim 米国株式（S＆P500）、iFree NYダウ、iFreeNEXT NASDAQ100／FANG+、SMT 米国株配当貴族と比較・評価
ふるさと納税
ふるさと納税制度
総務省の「よくわかる！ふるさと納税」によれば、ふるさと納税制度は「生まれ育ったふるさとに貢献できる制度」、「自分の意思で応援したい自治体を選ぶことができる制度」として創設されたそうです。都道府県、市区町村への「寄附」であり、原則として自己負担額の2,000円を除いた全額が所得税や住民税の控除の対象になります。寄附金は地域の取り組みに活用され（活用事例）、多くの自治体が寄附のお礼として地域の名産品などを送っています。
楽天市場で人気のふるさと納税
宮城県 角田市LEDシーリングライト 6畳調光
大阪府 大東市
LED電球60W形（昼白色）5個セット
群馬県 昭和村
バルミューダ TheLight 太陽光LEDデスクライト
ふるさと納税を活用すれば「10,000円の寄附をして、8,000円の控除」というように実質2,000円の負担で地域に貢献でき、お礼の品を受け取ることができます。
ふるさと納税で控除（還付）される金額の上限は年収や家族構成によって異なります。総務省のWEBサイトでは、給与収入と家族構成、寄附金額を入力して、寄附金控除額を試算するエクセルのシートも用意されています。
・全額控除されるふるさと納税額（年間上限）の目安（総務省）
制度の詳細は総務省の「よくわかる！ふるさと納税」等で確認をお願いします。
【楽天ブックス】全面改訂 第3版 ほったらかし投資術 （朝日新書857） [ 山崎 元 ]
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