老後資金問題で大事なのは自分自身に合った適切なライフプラン/オール・カントリー、先進国株式、米国株式(S&P500)等の成績と2022年3月末NISA・iDeCo・特定口座の評価額

2022年4月1日金曜日

iDeCo・つみたてNISA・特定口座の実績

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インデックスファンドの騰落率とNISA、iDeCo、特定口座の損益

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主だったインデックスファンドの成績と2022年3月末現在のNISA・iDeCo・特定口座の評価額および損益を確認してみました。

また最後の段落で、老後資金2,000万円問題に関する記事の一節を紹介しています。


全世界株式、先進国株式、米国株式、国内株式、新興国株式の成績

インデックスファンドの基準価額の推移(チャート)

下のチャートは過去1年間の基準価額の推移(2021年3月末~2022年3月末/月末ベース)です。起点の基準価額を1万円に統一しています。

eMAXIS Slim 全世界株式(オール・カントリー)、eMAXIS Slim 先進国株式インデックス、eMAXIS Slim 米国株式(S&P500)、eMAXIS Slim 国内株式(TOPIX)、eMAXIS Slim 新興国株式インデックスの基準価額の推移(チャート)

インデックスファンドの騰落率

下のグラフは3月の騰落率(前月末比)と過去1年の騰落率(前年同月末比)です(2022年3月31日現在)。

eMAXIS Slim 全世界株式(オール・カントリー)、eMAXIS Slim 先進国株式インデックス、eMAXIS Slim 米国株式(S&P500)、eMAXIS Slim 国内株式(TOPIX)、eMAXIS Slim 新興国株式インデックスの前月末比と前年同月末比の騰落率

株価の反発と円安で『eMAXIS Slim 全世界株式(オール・カントリー)』をはじめ上記投信の3月の騰落率は好調でした。

ウクライナと米利上げを受けての株式市場~停戦後の米利上げ局面における株式市場で重視すべきこと~(PDF/大和AM)

●地政学リスク顕在化、かつ米利上げ加速も、株式市場に打たれ強さ
●ウクライナ情勢は様々なシナリオあるが、結局はインフレ要因
●米利上げは急速だが、市場は早くも着地点を意識
●利上げ局面の株式市場では利益成長の角度と確度がより重要に

米利上げ局面での先進国株式の動向

利上げ局面の株式市場ではPER(株価収益率)が下がりやすい傾向にあるものの、株価が下落するかどうかはEPS(1株当たり利益)の動向によると大和アセットマネジメントは分析しています。

EPSが順調に増加していた(1)の事例では株価はおおむね堅調でしたが、EPSが停滞していた(2)の事例では下落が目立つ局面もあったようです。


NISA・iDeCo・特定口座の評価額と損益(合算)

資産配分と評価額および損益

資産配分(地域別構成比)

eMAXIS Slim 全世界株式(オール・カントリー)、eMAXIS Slim 先進国株式インデックス、eMAXIS Slim 米国株式(S&P500)、eMAXIS Slim 新興国株式インデックスの損益

ほかにETFも少額保有しています(米国株 11,678円)。

3月も、基準価額が1月5日の高値を更新する直前まで特定口座で毎日積立を継続しました。

2022年2月末に比べると240万円弱くらい評価額が増えています。円安の追い風でリスク資産は2,000万円を超えたものの、エネルギーや食料品などの物価上昇が心配ですよね。

【新年度】相次ぐ値上げ・年金・医療・働き方は…(NHK)

非課税口座の評価額および損益は下の表の通りです。

つみたてNISA・iDeCoの成績

NISAのしくみや活用法は、金融庁の「NISA特設ウェブサイト」にまとめられています。iDeCoについては、国民年金基金連合会の「イデコ公式サイト」が参考になります。かんたん税制優遇シミュレーションでiDeCoに加入した場合の税負担の軽減額を確認できます。


老後資金問題で大事なのは自分自身に合った適切なライフプラン

「老後資金2,000万円問題」の裏に隠された、本当に大切なこととは(アセットマネジメントOne)

日本人の平均寿命(男81.1歳、女87.3歳)が伸びる中、高齢夫婦無職世帯(夫65歳以上、妻60歳以上の夫婦のみの無職世帯)の毎月赤字額(実収入20.9万-実支出26.4万)の平均値は約5.5万円です。平均余命を20~30年とした場合の生涯赤字額は1,320万円~1,980万円になります。

その一方で高齢夫婦無職世帯の平均純貯蓄額(貯蓄現在高-負債現在高)は2,484万円で、定年退職者の退職給付額は平均1,700万円~2,000万円程度となっています(以上は2017年の統計の数字)。

現状は多くの高齢者が退職後の生活について主に年金と退職金でやりくりできており、「老後資金は2,000万円不足」といった新たに2,000万円を作り出さなければならないかのような報道はミスリードの恐れがあるとアセットマネジメントOneは述べています。年金不安を煽り、冷静な議論を難しくするのは困ったものですよね。

ただし、寿命が伸びる反面、退職金や年金支給額は減少が見込まれることから、金融庁の報告書が示唆するように今後は自分自身に合った適切なライフプランの立案、状況に応じた就労継続の模索、支出の再点検・削減、保有する資産を活用した資産形成・運用といった「自助」も求められる時代になるのではないかとのこと。

NISAやiDeCoといった制度の後押しをうまく活用したいですね。

老後資金問題で大事なのは自分自身に合った適切なライフプラン

金融審議会 「市場ワーキング・グループ」報告書 の公表について(金融庁)



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