スタグフレーション懸念は行き過ぎ?株式市場に一時的な乱高下はつきもの 逃げるのはもったいない/家計防衛のためにも資産運用が必要な時代に/ iDeCo・つみたてNISAの評価額と米国株、全世界株等の実績

2022年3月27日日曜日

iDeCo・つみたてNISA運用実績

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iDeCo(個人型確定拠出年金)とつみたてNISAの評価額および損益を簡単にまとめてみました。

また保有している『eMAXIS Slim 米国株式(S&P500)』・『同 先進国株式インデックス』・『同 新興国株式インデックス』の運用実績を全世界株式インデックスファンドやバランスファンド(8資産均等型)も交えて確認しています。

eMAXIS Slim 全世界株式(オール・カントリー)

8資産均等型

最後の段落でピクテ投信投資顧問の記事「インフレ・地政学リスク下の資産運用」の一節を紹介しています。


iDeCo・つみたてNISAの評価額と損益

iDeCo・つみたてNISAの成績

前週末比は米国株式インデックスファンド+5.40%、先進国株式インデックスファンド+4.97%、新興国株式インデックスファンド+4.27%です(参照「円安はどこまで進むか 円の購買力の低下に備えるには」)。

その結果、前週末比の評価額iDeCo+184,332円つみたてNISA+118,867円でした。

ウクライナ危機が食料品やエネルギーなどの価格を押し上げてインフレ圧力が強まることが警戒されています。

その一方でFRBが積極的に利上げを実施したとしても米国の実質GDP成長率がFOMCで示された長期均衡水準である1.8%を大きく下回る可能性は低く、スタグフレーション(景気悪化とインフレの同時進行)懸念は行き過ぎではないかとの指摘もあります。

FRBの金融政策と米国経済の見通し(三井住友DSアセットマネジメント)

●先週のFOMCと今週のパウエル議長発言で市場に対し積極利上げの強いメッセージが発信された。

●弊社利上げ予想は回数と時期が不変、今年5月と6月の利上げ幅を0.25%から0.50%へ変更。

●積極利上げが来年の米経済成長に影響する可能性はあるが、スタグフレーション懸念は行き過ぎ。

米金融政策と実質GDPの見通し

地政学リスクと向き合う:米国株の長期積立投資を検証(楽天証券トウシル)

株式市場に一時的な乱高下はつきもので、その度に逃げる(売ってしまう)のはもったいないと考えています。なぜなら、売ってしまった後に再び買い戻すタイミングを正確に当て続けることは専門家にとってさえ至難の業(わざ)だからです。

むしろ、株価が下落あるいは波乱含みとなった局面は、「積み増し買いに有利」であったことが多かったのです。米国株式への投資には長期的な視野と時間分散効果を重視して向き合いたいと思います。

米国株式の積立投資実績を検証する

楽天証券トウシルの記事によれば2007年末から米国株式(S&P500 配当込み/円換算)に毎月3万円ずつ積立投資をした場合、2008年の金融危機で約5割も下落したものの、2022年2月末時点では累計投資額513万円に対し評価額は約3.6倍の約1,829万円に達したそうです。

予想されたシナリオ通りに経済や株価が動くとは限りませんし、また過去の実績は将来の運用成果を保証するものではありませんが、下落局面を何度も乗り越えてきた長期投資の可能性には勇気づけられますよね。


米国株・先進国株・全世界株等の実績(チャートと騰落率)

下のチャートは過去3年の基準価額の推移(2019年3月26日~2022年3月25日)です。

起点の基準価額を1万円に統一しています。

eMAXIS Slim 米国株式(S&P500)、eMAXIS Slim 先進国株式インデックス、eMAXIS Slim 新興国株式インデックス、eMAXIS Slim 全世界株式(オール・カントリー)、eMAXIS Slim バランス(8資産均等型)の基準価額の推移(チャート)

各投信の騰落率は下の表の通りです(2022年3月25日現在)。

eMAXIS Slim 米国株式(S&P500)、eMAXIS Slim 先進国株式インデックス、eMAXIS Slim 新興国株式インデックス、eMAXIS Slim 全世界株式(オール・カントリー)、eMAXIS Slim バランス(8資産均等型)の基準価額の推移(チャート)


家計防衛のためにも資産運用が必要な時代に

インフレ・地政学リスク下の資産運用(ピクテ投信投資顧問)

足下の日本は、人口減少と生産性の低下に直面しており、物価が上昇した場合に実質賃金の伸びはマイナスになる可能性が強い。日本経済がインフレと地政学の2つのリスクに直面するなか、国際分散投資による本格的な資産運用の時代が始まるのではないか。

労働生産性と実質年間平均所得、日米欧の個人金融資産の構成比

デフレ下では現金と預金に偏った日本人の資産構成がむしろ合理的だったものの、インフレや実質的な賃金の目減りが懸念されるこれからは家計防衛のためにも資産運用が必要な時代になるのではないかとピクテ投信投資顧問は主張しています。

だからといって急にあわててまとまったお金を投資に回しても危ういでしょうし、iDeCo(個人型確定拠出年金)やつみたてNISAといった非課税制度を利用して少しずつリスク資産の運用に慣れていくのがいいのかもしれませんね。



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