過去30年強の全世界株式・先進国株式・新興国株式の年間平均リターン
全世界株式・先進国株式・新興国株式のリターン
「MSCI ACWI Index (JPY)」(PDF)の2021年11月30日時点のデータによれば、全世界株式(MSCI ACWI)・先進国株式(MSCI World)・新興国株式(MSCI Emerging Markets)のリターン(税引前配当再投資)は下記の通りです。1987年12月31日から2021年11月30日までの34年弱の年間平均リターンは全世界株式(MSCI ACWI)8.26%・先進国株式(MSCI World)8.38%・新興国株式(MSCI Emerging Markets)10.24%となっています。
年ごとの成績はバラツキが大きい
資産運用には好不調の波がつきものと言われますが、年ごとの成績は年間平均リターンから想像するイメージよりはるかにバラツキが大きくて驚かされます。
全世界株式(MSCI ACWI)の過去5年の成績だけを見ても2016年 5.18%、2017年 20.37%、2018年 -11.30%、2019年 26.09%、2020年 10.99%と年ごとに大きく変動しています。
最近はコロナ禍の大規模な金融緩和(バブル?)の反動が心配されています。2008年のリーマン・ショック時には全世界株式(MSCI ACWI)は-52.81%と大幅なマイナスになっています。
世界の株価は長い目で見れば強気相場と弱気相場を繰り返しながら成長してきましたが、ブレの大きさを考えると余力を残しておくことも大事ですよね。
・危機乗り越える世界株投資 夫婦で4000万円目指す(日本経済新聞)
ちなみにリーマン・ショックの際に株価が回復するまで全世界株式の積立投資を継続していた場合(2008年8月末~2013年2月)、日本経済新聞によると4割ほどの利益が出ていたそうです。
米FRB 金融緩和の縮小加速
インデックスファンド等の値動き
・インフレが定着するリスクへの対応姿勢を鮮明にした米FRB(PDF/日興AM)
11月に開始したばかりのテーパリングについて、FRBは今回、インフレの進展と労働市場の一段の改善を踏まえて、ペースを引き上げることを決定しました。<中略>これにより、従来、同年6月と想定されていた資産買入れの終了時期が3月に前倒しとなります。<中略>FOMC参加者の政策金利見通しでは、22年の利上げは前回予想で1回と想定されていたものが、今回は3回と、市場予想の中心の2回を上回りました(23年は前回予想と同じ3回、24年は前回予想の3回から2回に下方修正)。
金融緩和縮小による株式市場の変調を懸念する声は根強いですが、株価が大きく調整する前にリスク資産を減らそうと思っても適切なタイミングを先読みするのは難易度が高いですよね。一度売ってしまったら再びタイミングよく買い戻す必要があります。
コロナショックやその後の急反発を事前に正確に予測できた人は少ないでしょうから、リスク許容度の範囲内で運用を続けるのがやはり堅実かもしれませんね。
楽天・全世界株式/楽天・全米株式 設定来のチャート
『楽天・全世界株式インデックス・ファンド』と『楽天・全米株式インデックス・ファンド』設定来の基準価額の推移(2017年9月29日~2021年12月17日)は下記の通りです。・【毎週更新】『楽天・全世界株式インデックス・ファンド』eMAXIS Slim 全世界株式(オール・カントリー)(3地域均等型)(除く日本)、8資産均等型バランス等と比較・評価
・【毎週更新】『楽天・全米株式インデックス・ファンド』楽天・米国高配当株式、eMAXIS Slim 米国株式(S&P500)、iFree NYダウ、iFreeNEXT NASDAQ100/FANG+、SMT 米国株配当貴族と比較・評価
ふるさと納税
ふるさと納税制度
総務省の「よくわかる!ふるさと納税」によれば、ふるさと納税制度は「生まれ育ったふるさとに貢献できる制度」、「自分の意思で応援したい自治体を選ぶことができる制度」として創設されたそうです。都道府県、市区町村への「寄附」であり、原則として自己負担額の2,000円を除いた全額が所得税や住民税の控除の対象になります。寄附金は地域の取り組みに活用され(活用事例)、多くの自治体が寄附のお礼として地域の名産品などを送っています。
楽天市場で人気のふるさと納税
群馬県 千代田町フィットネスバイク
大阪府 高槻市
ランニングマシン
島根県 雲南市
プロテイン
ふるさと納税を活用すれば「10,000円の寄附をして、8,000円の控除」というように実質2,000円の負担で地域に貢献でき、お礼の品を受け取ることができます。
ふるさと納税で控除(還付)される金額の上限は年収や家族構成によって異なります。総務省のWEBサイトでは、給与収入と家族構成、寄附金額を入力して、寄附金控除額を試算するエクセルのシートも用意されています。
・全額控除されるふるさと納税額(年間上限)の目安(総務省)
制度の詳細は総務省の「よくわかる!ふるさと納税」等で確認をお願いします。
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