米国株式（S＆P500）インデックスファンドを配当貴族投信等と比較
米国株式インデックスファンドの定番S＆P500連動型の特徴と運用実績を、配当に着目した投資信託と比較してみました。組入業種と上位10銘柄
『eMAXIS Slim 米国株式（S＆P500）』（三菱UFJ国際投信）は、米国株式市場の時価総額のおよそ8割を占める大型株約500銘柄を対象とした「S＆P500指数」（円換算ベース）に連動する投資成果をめざします。運用管理費用（年率）は税込0.0968％以内です。
『SMT 米国株配当貴族インデックス･オープン』（三井住友トラストAM）は、米国株式市場の25年以上連続して増配している銘柄を対象とした「S＆P500配当貴族指数」（円換算ベース）に連動する投資成果をめざします。
2021年6月末の月報によると66銘柄を組み入れています。
運用管理費用（年率）は税込0.605％です。
『楽天・米国高配当株式インデックス・ファンド』（楽天投信投資顧問）は、米国株式市場の高配当銘柄を対象とした「FTSEハイディビデンド・イールド・インデックス」（円換算ベース）に連動する投資成果をめざします。
同指数に連動する「バンガード・米国高配当株式ETF」（VYM）が実質的な投資先です。2021年5月末現在、同ETFは414銘柄を組み入れています。
運用管理費用（年率）は税込0.192％程度です。
チャートと騰落率
下のチャートは過去3年間の基準価額の推移（2018年7月23日～2021年7月21日）を比べたものです。起点の基準価額を1万円に統一しています。
騰落率の比較は下の表の通りです（2021年7月21日現在）。
コロナショック時の調整局面の下落率は2020年2月21日～同年3月24日の数字です。
上記の投資信託は今のところ分配金を出していません。配当はファンド内で再投資されています。
トータルリターンの観点からは、リタイア後は一般的な定番インデックスファンドを必要に応じて解約するのが効率的かなという印象も受けますね。
ちなみに過去3年間のリスク（リターンのばらつき・年率換算）は僅差ですが、下記の通り『eMAXIS Slim 米国株式（S＆P500）』が一番大きいです。
eMAXIS Slim 米国株式（S＆P500） ＞ 楽天・米国高配当株式 ＞ SMT 米国株配当貴族
過去3年間のシャープレシオ（リスク調整後のリターン）は『eMAXIS Slim 米国株式（S＆P500）』が優勢です。
eMAXIS Slim 米国株式（S＆P500） ＞ SMT 米国株配当貴族 ＞ 楽天・米国高配当株式
少額投資非課税制度であるつみたてNISA（金融庁）の対象商品になっているのは、上記のうち『eMAXIS Slim 米国株式（S＆P500）』だけです。
米国市場の相場サイクルは業績相場の過渡期か
インデックスファンド等の値動き
新型コロナウイルス変異株の感染拡大による景気回復の遅れが警戒されて株価が調整することになりました。
日本は連休中ですが、アメリカを中心に海外の株式市場は反発が続いています。
・米国の景気・金利・株価の見方～金利・株価ともに上昇する業績相場が続く見通し～（PDF／大和AM）
●米国の景気拡大期は長く、景気後退期は短い
●景気・金利等の関係からみると、株式市場は業績相場の局面
●金融政策が正常化できる経済状況こそ、株式市場にとっての好環境
大和アセットマネジメントの見立てでは現在のアメリカは金融政策において緩和から引き締めへの転換が検討され始めた（1）から（2）への移行期であり業績相場の中途ではないかとのこと。
新型コロナウイルス流行再拡大やそれにともなう経済活動再開の遅れなどが懸念されていますが、これまで多くの危機を乗り越えて成長してきたマーケットの底力を信じたいですね。
冷静な判断力を保つためにも余力を残しつつ、粘り強く積立や運用を続けていければと思っています。
・積立投資の皮算用 老後資金など大きな目標を達成するのに必要なものは？
楽天・全世界株式／楽天・全米株式 設定来のチャート
『楽天・全世界株式インデックス・ファンド』と『楽天・全米株式インデックス・ファンド』設定来の基準価額の推移（2017年9月29日～2021年7月21日）は下記の通りです。
・【毎週更新】『楽天・全世界株式インデックス・ファンド』eMAXIS Slim 全世界株式（オール・カントリー）（3地域均等型）（除く日本）、8資産均等型バランス等と比較・評価
・【毎週更新】『楽天・全米株式インデックス・ファンド』楽天・米国高配当株式、eMAXIS Slim 米国株式（S＆P500）、iFree NYダウ、iFreeNEXT NASDAQ100／FANG+、SMT 米国株配当貴族と比較・評価
ふるさと納税
ふるさと納税制度
総務省の「よくわかる！ふるさと納税」によれば、ふるさと納税制度は「生まれ育ったふるさとに貢献できる制度」、「自分の意思で応援したい自治体を選ぶことができる制度」として創設されたそうです。都道府県、市区町村への「寄附」であり、原則として自己負担額の2,000円を除いた全額が所得税や住民税の控除の対象になります。寄附金は地域の取り組みに活用され（活用事例）、多くの自治体が寄附のお礼として地域の名産品などを送っています。
楽天市場で人気のふるさと納税
兵庫県 加西市ホットサンドベーカー（ホットサンドメーカー）
福井県 坂井市
米と水の分量を計る目盛り付きメスティン
群馬県 長野原町
北軽井沢、八ッ場ダム周辺など長野原町内のグルメ、旅館、キャンプ、ゴルフ、アクティビティ、お買い物等で利用可能な長野原町ふるさと感謝券
ふるさと納税を活用すれば「10,000円の寄附をして、8,000円の控除」というように実質2,000円の負担で地域に貢献でき、お礼の品を受け取ることができます。
ふるさと納税で控除（還付）される金額の上限は年収や家族構成によって異なります。総務省のWEBサイトでは、給与収入と家族構成、寄附金額を入力して、寄附金控除額を試算するエクセルのシートも用意されています。
・全額控除されるふるさと納税額（年間上限）の目安（総務省）
制度の詳細は総務省の「よくわかる！ふるさと納税」等で確認をお願いします。
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