半分ずつ投資した実績は?『ニッセイ外国株式インデックスファンド』『ニッセイ日経225インデックスファンド』

2019年1月12日土曜日

国内株式 先進国株式

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半分ずつ投資した実績は?『ニッセイ外国株式インデックスファンド』『ニッセイ日経225インデックスファンド』

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※ 記事を更新しました(2019年7月3日)。

<購入・換金手数料なし>ニッセイ外国株式インデックスファンド』と『ニッセイ日経225インデックスファンド』に半分ずつ投資した場合の運用実績を確認してみました。

どちらも、つみたてNISA対象商品です。

つみたてNISAは少額からの長期・積立・分散投資を支援するための非課税制度です。詳細については金融庁のWEBサイトで解説されています。


ニッセイ外国株式ほか特徴

<購入・換金手数料なし>ニッセイ外国株式インデックスファンド』は、日本を除く先進国の株式市場を対象にした「MSCIコクサイ・インデックス」(円換算ベース・為替ヘッジなし)に連動する投資成果をめざします。

<購入・換金手数料なし>ニッセイ外国株式インデックスファンド 組入上位10業種(情報技術、金融、ヘルスケア、資本財・サービス、一般消費財・サービスほか)と組入上位10銘柄(マイクロソフト、アップル、アマゾン・ドット・コム、フェイスブック、ジョンソン・エンド・ジョンソンほか)
2019年5月末月報より

<購入・換金手数料なし>ニッセイ外国株式インデックスファンド 国・地域別構成比(アメリカ、イギリス、フランス、カナダ、スイスほか)
2019年5月末月報より

ニッセイ日経225インデックスファンド』は、東証第1部上場のうち代表的な225銘柄を対象にした「日経平均株価(日経225)」に連動する投資成果をめざします。

ニッセイ日経225インデックスファンド 組入上位10業種(電気機器、小売業、情報通信業、化学、医薬品ほか)と組入上位10銘柄(ファーストリテイリング、ソフトバンクグループ、ファナック、KDDI、東京エレクトロンほか)
2019年5月末月報より

今回、取り上げた投資信託の信託期間は無期限です。


ニッセイ外国株式ほか費用

投資信託を保有中の運用管理費用(信託報酬)は下記の通りです。どちらも年率(税抜)です。

<購入・換金手数料なし>ニッセイ外国株式インデックスファンド
0.0999%

ニッセイ日経225インデックスファンド
0.2500%

購入時手数料や解約時の信託財産留保額はありません。

両者に半分ずつ投資した場合の運用管理費用は年率0.17495%(税抜)です。


ニッセイ外国株式ほか運用実績

後発の『<購入・換金手数料なし>ニッセイ外国株式インデックスファンド』の設定された2013年12月の月末から2019年6月末の基準価額の推移(月末ベース)は下のチャートの通りです。

比較しやすいよう起点の基準価額を1万円に統一しています。

「外国株式 50%:日経225 50%」は『<購入・換金手数料なし>ニッセイ外国株式インデックスファンド』と『ニッセイ日経225インデックスファンド』に半分ずつ投資した場合(リバランスなし)の成績です。

<購入・換金手数料なし>ニッセイ外国株式インデックスファンドとニッセイ日経225インデックスファンド及び両者の組み合わせの基準価額の推移(チャート)
基準価額の推移 2013年12月末~2019年6月末
過去の実績は将来の成績を保証するものではありません

騰落率の比較は下の表の通りです(2019年7月2日現在)。

<購入・換金手数料なし>ニッセイ外国株式インデックスファンドとニッセイ日経225インデックスファンド及び両者の組み合わせの騰落率
2019年7月2日現在
過去の実績は将来の成績を保証するものではありません

過去5年の騰落率では『ニッセイ日経225インデックスファンド』のほうが優勢ですが、過去1年、過去3年の騰落率では『<購入・換金手数料なし>ニッセイ外国株式インデックスファンド』が上回り逆転しています。


まとめ

過去5年では外国株式を上回る成績だった国内株式インデックスファンドですが、少子高齢化による人口減少の影響もあり長い目で見て成長を続けられるのかは悩んでしまうところかもしれませんね。

世界GDPの約3割、世界貿易の約4割を占める日・EU経済連携協定や、あるいは新興国を含むTPP11など日本企業の活躍のチャンスが広がってくれることを祈りたいです。

・外務省「日・EU経済連携協定の概要」(PDF)

・内閣官房「TPP11協定の概要」(PDF)

過去の指数データによる年間リターンのシミュレーションは下記の通りです。

外国株式と日経225の組み合わせによる年間リターン
○は年間リターンの平均値
過去のデータは将来の成績を保証するものではありません
野村アセットマネジメント「投信アシスト」より

2003年3月31日から2019年6月28日までの任意の連続1年間で騰落率のうち最大の騰落率を「最大上昇時」、同じく最小の騰落率を「最大下落時」としています。○は年間リターンの平均値です。

売買手数料、税金等の費用は考慮していません。過去のデータは将来の運用成績を保証するものではありません。




こぼれ話とおすすめ記事

内閣官房の「日EU・EPA等の経済効果分析について(概要)」(PDF)によると、日EU・EPAは我が国の実質GDPを約1%(2016年GDP水準で約5兆円)を押し上げると試算されています。

TPP11は我が国の実質GDPを約1.5%(2016年GDP水準で約8兆円)を押し上げると試算されています。

EPAとTPP11のGDP押上効果
日EU・EPAとTPP11の純効果
出典:内閣官房
日EU・EPA等の経済効果分析について(概要)
2ページより

外国株式とREIT(不動産投資信託証券)に半分ずつ投資した場合の実績は下の記事を参考にしてください。

半分ずつ投資した実績は?『ニッセイ外国株式インデックスファンド』『ニッセイグローバルリートインデックスファンド』

外国株式と金(ゴールド)に半分ずつ投資した場合の実績は下の記事を参考にしてください。

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半分ずつ投資した実績は?『eMAXIS Slim 先進国株式インデックス』『eMAXIS Slim 新興国株式インデックス』




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