『＜購入・換金手数料なし＞ニッセイ外国株式インデックスファンド』過去5年の実績をニッセイ日経225やひふみプラスと比較

設定から5年が経過した『＜購入・換金手数料なし＞ニッセイ外国株式インデックスファンド』の運用実績を国内株式インデックスファンドと比較してみました。

比較対象は『ニッセイ日経225インデックスファンド』です。参考までにアクティブファンドの『ひふみプラス』とも実績を比べてみました。

ニッセイ外国株式とニッセイ日経225等の特徴

『＜購入・換金手数料なし＞ニッセイ外国株式インデックスファンド』は、日本を除く先進国の株式市場を対象にした「MSCIコクサイ・インデックス」（円換算ベース）に連動する投資成果をめざします。

2018年11月末月報より

2018年11月末月報より

『ニッセイ日経225インデックスファンド』は、東証第1部上場のうち代表的な225銘柄を対象にした「日経平均株価（日経225）」に連動する投資成果をめざします。

2018年11月末月報より

『ひふみプラス』は、長期的な将来価値に対して市場価値が割安と考えられる成長企業に選別投資します。直販の『ひふみ投信』と同じマザーファンドを通じて運用されています。

2018年11月末現在

今回、取り上げた投資信託は原則として外貨建資産の為替ヘッジを行いません。信託期間は無期限です。

ニッセイ外国株式とニッセイ日経225等の費用

投資信託を保有中の運用管理費用（信託報酬）は下記の通りです。すべて年率（税抜）です。

『＜購入・換金手数料なし＞ニッセイ外国株式インデックスファンド』
0.109％

『ニッセイ日経225インデックスファンド』
0.250％

『ひふみプラス』
0.980％

『ひふみプラス』は純資産総額に応じて一定額を超えた分について運用管理費用（信託報酬）の料率が下がる仕組みになっています。500億円を超える部分は税抜0.880％、1,000億円を超える部分は税込0.780％に下がります。

上記の投資信託のうち『ひふみプラス』のみ購入時手数料（税抜3％）が設定されています。

購入時手数料は上限の数字で販売会社によって異なり、SBI証券、楽天証券などのネット証券（インターネットコース）では無料の場合もあります。

ニッセイ外国株式とニッセイ日経225等の運用実績

下のグラフは『＜購入・換金手数料なし＞ニッセイ外国株式インデックスファンド』設定来5年強（2013年12月10日～2018年12月21日）の基準価額の推移を『ニッセイ日経225インデックスファンド』や『ひふみプラス』と比べたものです。

比較しやすいよう起点の基準価額を1万円に統一しています。

基準価額の推移 2013年12月10日～2018年12月21日 過去の実績は将来の成績を保証するものではありません

騰落率の比較は下の表の通りです。

2018年12月21日現在 過去の実績は将来の成績を保証するものではありません

世界的な景気減速への警戒感から、直近の株式市場は調整を余儀なくされています。

悲観されがちな国内株式ですが、上記の期間の騰落率では『ニッセイ日経225インデックスファンド』は『＜購入・換金手数料なし＞ニッセイ外国株式インデックスファンド』を上回っています。

中小型株が過半数を占める『ひふみプラス』は良くも悪くも値動きが大きいようです。

外国株式と国内株式のリターン・リスク水準

外国（先進国）株式と国内株式（日経225）のリターン（投資収益率）とリスク（投資収益率のぶれ）の水準は下記の通りです。

過去のデータは将来の成績を保証するものではありません 野村アセットマネジメント「投信アシスト」より

それぞれの年間リターンは下の図表の通りです。

○は年間リターンの平均値 過去のデータは将来の成績を保証するものではありません 野村アセットマネジメント「投信アシスト」より

2003年3月31日から2018年10月31日までの任意の連続１年間で騰落率のうち最大の騰落率を「最大上昇時」、同じく最小の騰落率を「最大下落時」としています。○は年間リターンの平均値です。

売買手数料、税金等の費用は考慮していません。過去の指数データは将来の運用成績を保証するものではありません。

参考記事
・『＜購入・換金手数料なし＞ニッセイ外国株式インデックスファンド』過去5年の実績を全世界株式（除く日本）投信と比較 リターンとリスクの水準は？

・『＜購入・換金手数料なし＞ニッセイ外国株式インデックスファンド』過去5年の実績を8資産均等型バランス投信と比較 リターンとリスクの水準は？

まとめ

過去5年の実績は『＜購入・換金手数料なし＞ニッセイ外国株式インデックスファンド』（+33.76％）に対し、『ニッセイ日経225インデックスファンド』（+36.98％）も負けていません（2018年12月22日現在）。

期待値の低い資産のほうがむしろ割安だった可能性もあるかもしれないですね。もっとも、国内株式に関しては日銀の資産買入の影響や反動を考えると、やはり悩んでしまうところもありますよね。

分かりやすさを優先するなら国内外半分ずつというポートフォリオが明快ですが、世界の株式市場の時価総額比にならうなら国内株式は10％程度が無難でしょうか。


こぼれ話
東京証券取引所が1部上場の企業数を削減して優良企業に投資しやすい環境づくりを進めると報道されていました。

・東証、「1部」企業を削減へ　優良企業を選別（日本経済新聞）

投資環境に改善の余地があるなら、まだまだ伸びしろがあると好意的に解釈することもできるでしょうか？





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