※ 記事を更新しました（2018年6月16日）。
『netWIN ゴールドマン・サックス・インターネット戦略ファンド Bコース（為替ヘッジなし）』（ゴールマン・サックス・アセット・マネジメント）の出足の成績を競合する米国株式インデックスファンドと比較してみました。
比較の対象は『iシェアーズ 米国株式インデックス・ファンド』、『iFree S＆P500インデックス』、『楽天・全米株式インデックス・ファンド』、『iFreeNEXT FANG+インデックス』です。
GSインターネット戦略ファンドほか特徴
『netWIN ゴールドマン・サックス・インターネット戦略ファンド Bコース（為替ヘッジなし）』は、米国を中心とした、インターネット業界の成長により収益が上げられる「インターネット・トールキーパー」企業の株式に投資します。 |
| 2018年5月末月報より |
『iシェアーズ 米国株式インデックス・ファンド』と『iFree S＆P500インデックス』は、米国株式市場の時価総額のおよそ8割を占める大型株約500銘柄を対象とした「S＆P500指数」（円換算ベース）に連動する投資成果をめざします。
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| 2018年4月末月報より |
『楽天・全米株式インデックス・ファンド』（愛称：楽天・バンガード・ファンド（全米株式））は、米国株式市場の投資可能な銘柄のほぼ100％をカバーした「CRSP USトータル・マーケット・インデックス」（円換算ベース）に連動する投資成果をめざします。
投資対象指数に連動する『バンガード・トータル・ストック・マーケットETF』が実質的な投資先です。2018年4月末現在、同ETFは米国の大型株、中型株、小型株、合わせて3,603銘柄に投資しています。
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| 2018年4月末現在（同年5月末月報より） |
『iFreeNEXT FANG+インデックス』は、「NYSE FANG+指数」（円換算ベース）に連動する投資成果をめざます。
同指数は、フェイスブック、アップル、アマゾン・ドット・コム、ネットフリックス、グーグル（アルファベット）、アリババ、バイドゥ、エヌビディア、テスラ、ツイッターの10社に等金額投資したポートフォリオで構成されています（2018年4月末現在）。
四半期（3・6・9・12月）ごとに等金額となるようリバランスを行ないます。信託期間は2028年1月28日までです。
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| 2018年4月末月報より |
今回取り上げた投資信託は、原則として為替リスクを回避するための為替ヘッジを行いません。信託期間は、『iFreeNEXT FANG+インデックス』を除き、無期限です。
GSインターネット戦略ファンドほか費用
購入時手数料は上限の数字で販売会社によって異なり、SBI証券や楽天証券などのネット証券では無料の場合もあります。
GSインターネット戦略ファンドほか運用実績
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| 2018年6月15日現在 過去の実績は将来の運用成績を保証するものではありません |
『netWIN ゴールドマン・サックス・インターネット戦略ファンド Bコース（為替ヘッジなし）』の騰落率は、分配金（税引前）を再投資したものとして計算しています。
参考に付け加えた『＜購入・換金手数料なし＞ニッセイ外国株式インデックスファンド』は、日本を除く主要先進国の株式市場の値動きに連動するインデックスファンドです。
上記の期間では『netWIN ゴールドマン・サックス・インターネット戦略ファンド Bコース（為替ヘッジなし）』は競合を大きく上回る成績になっています。
そのほかの投資信託との実績比較は下の表の通りです。
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| 2018年6月15日現在 過去の実績は将来の運用成績を保証するものではありません |
『netWIN ゴールドマン・サックス・インターネット戦略ファンド Bコース（為替ヘッジなし）』の騰落率は、分配金（税引前）を再投資したものとして計算しています。
上記の期間では『netWIN ゴールドマン・サックス・インターネット戦略ファンド Bコース（為替ヘッジなし）』は、『iFree S＆P500インデックス』や『楽天・全米株式インデックス・ファンド』を上回っているものの、『iFreeNEXT FANG+インデックス』に対しては劣後しています。
『iFreeNEXT FANG+インデックス』の騰落率が高めに出ているのは、個人情報不正利用問題に端を発したフェイスブック・ショックの反動もあるでしょうか。
まとめ
最近の時流に乗った、インターネット関連企業に投資する『netWIN ゴールドマン・サックス・インターネット戦略ファンド Bコース（為替ヘッジなし）』の運用成績は好調です。次世代テクノロジーをテーマにした『iFreeNEXT FANG+インデックス』と比べると、『netWIN ゴールドマン・サックス・インターネット戦略ファンド Bコース（為替ヘッジなし）』のほうが運用管理費用は割高な一方、信託期間が無期限なのは利点でしょうか。
米国のハイテク企業は非常に強い国際競争力を持ちますが、最近も欧州委員会が独占禁止法違反でグーグル（アルファベット）に巨額制裁金を科す方針であると報じられるなど軋轢も目立ちます。
貿易摩擦の激化が懸念されていることもあり、好調さの反面、すでに割高な水準に達しているのであれば先行きが心配ですよね。
こぼれ話
ITバブル（ドットコム・バブル）の時は、通信関連銘柄の多いアメリカのナスダック総合指数は1999年1月から2000年3月にかけて2.5倍に上昇したものの、利上げや同時多発テロ事件の影響で1年半後の2001年9月には70％以上の暴落に見舞われました。
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