先進国株式の積立をたわらから『eMAXIS Slim』に変更 ニッセイ他も含め成績比較 NISAのロールオーバーについて

メルボルンのフリンダース駅（オーストラリア）

今月からNISAでの先進国株式の積み立て先を『たわらノーロード 先進国株式』から業界最低水準の運用コストをうたう『eMAXIS Slim 先進国株式インデックス』に変更しました。

最初は『＜購入・換金手数料なし＞ニッセイ外国株式インデックスファンド』を積み立てていたので、先進国株式インデックスファンドだけで3種類も保有することに（苦笑）。

『eMAXIS Slim 先進国株式インデックス』の成績を他のファンドと比較してみました。対象は『＜購入・換金手数料なし＞ニッセイ外国株式インデックスファンド』、『たわらノーロード 先進国株式』、『iFree 外国株式インデックス』です。

運用期間の延長が可能なNISAのロールオーバーについても考えてみました。

先進国株式インデックスファンドの特徴

2017年8月末MSCIコクサイ・インデックス構成比

『eMAXIS Slim 先進国株式インデックス』、『＜購入・換金手数料なし＞ニッセイ外国株式インデックスファンド』、『たわらノーロード 先進国株式』、『iFree 外国株式インデックス』は、いずれも日本を除く先進国の株式市場の値動き（MSCIコクサイ・インデックス※）に連動した投資成果をめざすファンドです。信託期間はすべて無期限です。

MSCIコクサイ・インデックスは北米、欧州、アジア・オセアニア、中東の22か国1,332銘柄で構成されています（2017年8月末現在）。2017年8月末の月報によると各ファンドの銘柄数は『eMAXIS Slim』が1,329銘柄、『ニッセイ』が1,322銘柄、『たわら』が1,312銘柄、『iFree』が1,321銘柄（先物等を除く）となっています。

※ 円換算ベース。為替ヘッジなし。厳密には『eMAXIS Slim』と『iFree』のベンチマークが配当相当分を含まないインデックスなのに対し、『ニッセイ』と『たわら』のベンチマークは配当込みのインデックスです。そのためベンチマークに対し、前者は配当から信託報酬等のコストを引いた分が上振れしているように見え、後者はコストが原因で下振れしているように見えます。

eMAXIS Slim 先進国株式インデックスほか成績

2017年9月20日現在 過去の実績は将来の運用成績を保証するものではありません

まだ運用期間が短いので参考値ですが、上記の期間では『eMAXIS Slim 先進国株式インデックス』の基準価額の騰落率は既存の『eMAXIS 先進国株式インデックス』やライバルを上回っていて業界最低水準の運用コストを標榜するだけのことはありそうです。

表中では『ニッセイ』は＜購入・換金手数料なし＞の表記を省略しています。『たわら』と『iFree』は信託報酬の引き下げを発表しています。

・『iFree』や『たわら』が信託報酬を引き下げ！先進国株式投信をニッセイやeMAXIS Slimと比較

まとめ

私は来年から始まる「つみたてNISA」（非課税期間20年）への移行を考えているので、新規に積み立てる分だけでなく保有中の先進国株式インデックスファンドもNISAの5年の非課税期間が終わったら『eMAXIS Slim 先進国株式インデックス』に乗り換える予定です。

ただし現行NISAを継続して利用するつもりなら、ロールオーバー（※1）の際に含み益も含めて金融商品を移せるよう限度額が撤廃されることになった（※2）ので乗り換えの手間をかける必要はないでしょうね。現在保有している投信がよほど割高だったり含み損の状態であれば別ですが。

今のところ現行NISAから「つみたてNISA」への商品の移管は認められておらず、積立NISAではロールオーバーの規定もないようです（※3）。

※1 下の図のように5年間の非課税期間終了後に翌年の非課税投資枠に金融商品を移すこと
※2 大和総研「2018年、つみたてNISA導入でNISAはこう変わる」（PDF）の11～12ページ（３）の解説によると5年の非課税期間の「満了時」であれば上限を超えてロールオーバーが可能。ただし、満了時以外だと上限内でしかロールオーバーできないそう。NISA関連の2017年度税制改正の施行日は原則2017年10月1日です。
※3 大和総研「2018年、つみたてNISA導入でNISAはこう変わる」（PDF）5～6ページ

現行NISA 出典：金融庁ウェブサイト http://www.fsa.go.jp/policy/nisa2/about/nisa/overview/index.html

こぼれ話

マイナンバー

各金融機関から通知されていると思いますが2018年以降もNISA口座を継続して利用するには、2017年9月末までに金融機関にマイナンバーを提出する必要があります。期限を過ぎると再度NISA口座の開設手続きが必要になってしまうので注意してください。上記の大和総研の資料でも12ページの途中（4）から解説されています。

金融庁

・金融庁のNISA特設ウェブサイト
・金融庁の「つみたてNISA」関連資料集




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