過去35年弱の全世界株式などの年率平均リターンと長期で市場に居続けるメリット
全世界株式・先進国株式・新興国株式のリターン
「MSCI ACWI Index (JPY)」（PDF）の2022年5月31日時点のデータによれば、全世界株式（MSCI ACWI）・先進国株式（MSCI World）・新興国株式（MSCI Emerging Markets）のリターン（税引前配当再投資）は下記の通りです。
1987年12月31日から2022年5月31日までの35年弱の年率平均リターンは全世界株式（MSCI ACWI）8.22％・先進国株式（MSCI World）8.35％・新興国株式（MSCI Emerging Markets）10.15％となっています。
長期で市場に居続けるメリット
資産運用には好不調の波がつきものと言われますが、年ごとの成績は年率平均リターンから想像するイメージよりはるかにバラツキが大きいです。
全世界株式（MSCI ACWI）の過去5年の成績だけを見ても2021年 32.77％、2020年 10.99％、2019年 26.09％、2018年 -11.30％、2017年 20.37％と年ごとに大きく変動しています。
2008年のリーマン・ショック時には全世界株式（MSCI ACWI）は-52.81%と大幅なマイナスに沈むものの、翌2009年には39.06％と急反発しています。
株式市場が荒れ模様だと一旦リスク資産を現金化して時期を見て投資を再開するのはどうだろうと、つい考えてしまいますが……。
・長期投資のススメ ～「Stay Market」の重要性～（日興アセットマネジメント）
日興アセットマネジメントによれば、タイミングを見計らって短期売買を繰り返して株価が大きく上昇する日のリターンを取り逃すよりは、株式市場に居続けたほうが長い目で見れば安定した資産運用につながるのではないかとのこと。
世界株式の過去およそ20年間の価格推移（グラフ左）を 1．株式市場に居続けた場合と 2．各年において日次リターンが最も高い1日（合計20日分）を除いた場合で比較すると、後者ではわずか20日分のリターンを取り逃した結果、運用成果はおよそ半分程度にまで落ち込んでいます。
また世界株式の投資期間別リターン（グラフ右）を見ると、投資期間が長くなるほどリターンがマイナスになる割合が減少しています（1年間 約24％ → 5年間 約14％ → 10年間 約1％）。
冷静な判断力を保つためには、預貯金等の安全資産（生活防衛資金を含む）の備えも欠かせませんよね。
国際分散投資の魅力とは
インデックスファンド等の値動き
・円安とインフレで改めて考える「国際分散投資」のメリット 世界はほしいモノにあふれてる？（三井住友DSアセットマネジメント）
■低成長が続く日本をしり目に、世界経済は長期的に見れば順調な拡大を続けています。その背景には、労働生産性（一人当たり実質GDP）の向上と、人口の増加があります。このため新興国や、先進国でも米国やオーストラリアのように今後も人口増加が期待される国々では、引き続き順調な経済成長が続くと予想されています。海外投資の第一の魅力は、こうした「世界経済のダイナミズム」に投資することができることにあります。
■成長性と同じぐらい魅力的なのは、日本にはない多様な投資対象が豊富にあることです。株式を例に取れば、「掘削コストの安い巨大油田を持つ資源メジャー」、「線幅2ナノメートルの最先端半導体メーカー」、「検索エンジン、ネット広告、ネット通販などを世界で展開する巨大プラットフォーマー」、「ソフトから半導体まで内製する電気自動車メーカー」、「欧州の大規模再生可能エネルギー企業」など、多種多様で魅力的な投資対象が目白押しと言ってよいでしょう。
三井住友DSアセットマネジメントによれば、10年強（2011年3月～2021年12月）の間に日本の個人金融資産は1,559兆円から2,023兆円へと3割ほど増えていますが、現預金偏重ではなく、もし年金積立金管理運用独立行政法人（GPIF）と同じように国際分散投資を実践していたら資金追加がなくても1.9倍の約3,000兆円まで増加していた計算になるそうです。
長期目線で、将来のために気長に種まきを続けられたらと思います。
楽天・全世界株式／楽天・全米株式 設定来のチャート
『楽天・全世界株式インデックス・ファンド』と『楽天・全米株式インデックス・ファンド』設定来の基準価額の推移（2017年9月29日～2022年6月10日）は下記の通りです。
・【毎週更新】『楽天・全世界株式インデックス・ファンド』eMAXIS Slim 全世界株式（オール・カントリー）（3地域均等型）（除く日本）、8資産均等型バランス等と比較・評価
・【毎週更新】『楽天・全米株式インデックス・ファンド』楽天・米国高配当株式、eMAXIS Slim 米国株式（S＆P500）、iFree NYダウ、iFreeNEXT NASDAQ100／FANG+、SMT 米国株配当貴族と比較・評価
ふるさと納税
ふるさと納税制度
総務省の「よくわかる！ふるさと納税」によれば、ふるさと納税制度は「生まれ育ったふるさとに貢献できる制度」、「自分の意思で応援したい自治体を選ぶことができる制度」として創設されたそうです。都道府県、市区町村への「寄附」であり、原則として自己負担額の2,000円を除いた全額が所得税や住民税の控除の対象になります。寄附金は地域の取り組みに活用され（活用事例）、多くの自治体が寄附のお礼として地域の名産品などを送っています。
楽天市場で人気のふるさと納税
大阪府 八尾市SHARP ヘルシオ ホットクック
兵庫県 加西市
ドクタースムージーとホットサンドベーカー
群馬県 昭和村
バルミューダ DCモータ扇風機
ふるさと納税を活用すれば「10,000円の寄附をして、8,000円の控除」というように実質2,000円の負担で地域に貢献でき、お礼の品を受け取ることができます。
ふるさと納税で控除（還付）される金額の上限は年収や家族構成によって異なります。総務省のWEBサイトでは、給与収入と家族構成、寄附金額を入力して、寄附金控除額を試算するエクセルのシートも用意されています。
・全額控除されるふるさと納税額（年間上限）の目安（総務省）
制度の詳細は総務省の「よくわかる！ふるさと納税」等で確認をお願いします。
【楽天ブックス】マンガ お金は寝かせて増やしなさい [ 水瀬ケンイチ ]
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