楽天証券NISA人気投信ベスト5の積立投資（月1万円）の評価額
楽天証券NISAランキング ベスト5（積立件数）
少額投資非課税制度であるNISA（金融庁）では、毎年一定金額の範囲内で購入した金融商品の対する、売却益や配当にかかる約20％の税金が非課税になります。楽天証券のNISAランキング（積立件数）ベスト5の投資信託は下記の通りです（2022年1月1日～同年1月31日）。
1位 eMAXIS Slim 米国株式（S＆P500）
米国の株式（大型株）に投資
運用管理費用（年率）税込0.0968％以内
2位 楽天・全米株式インデックス・ファンド
米国の株式（大型株～小型株）に投資
同 税込0.162％程度
3位 eMAXIS Slim 全世界株式（オール・カントリー）
日本を含む世界の株式（大型株と中型株）に投資
同 税込0.1144％以内
4位 eMAXIS Slim 先進国株式インデックス
日本を除く先進国の株式（大型株と中型株）に投資
同 税込0.1023％以内
5位 楽天・全世界株式インデックス・ファンド
日本を含む世界の株式（大型株～小型株）に投資
同 税込0.212％程度
米国株・先進国株・全世界株の積立投資（月1万円）の評価額
資産クラスの近いものを先に並び替えています。毎月1日を積立日に設定しています（約定日は翌営業日）。1日が休日の場合は後ずれします。下のチャートは毎月1万円ずつ積み立てた場合の投資額（元本）と評価額の推移（2019年1月7日～2022年2月4日）を示しています。
各年月の投資額と評価額は約定日の数字ですが、最新月のみ2022年2月4日現在の数字です。
米国株式インデックスファンドの各年月の投資額と評価額の詳細は下の表の通りです。
先進国株式および全世界株式インデックスファンドの各年月の投資額と評価額の詳細は下の表の通りです。
2019年1月から毎月1万円ずつ積立投資を行った場合、2021年2月4日現在、38万円の投資額に対して評価額は以下の通りです。
『eMAXIS Slim 米国株式（S＆P500）』
547,021円（＋167,021円／+43.95％）
『楽天・全米株式インデックス・ファンド』
536,324円（＋156,324円／+41.14％）
『eMAXIS Slim 先進国株式インデックス』
527,367円（＋147,367円／+38.78％）
『eMAXIS Slim 全世界株式（オール・カントリー）』
511,873円（＋131,873円／+34.70％）
『楽天・全世界株式インデックス・ファンド』
507,792円（＋127,792円／+33.63％）
直近の株式市場はオミクロン株の流行や米国の利上げ加速への警戒感から不安定になっていますが、資産運用に好不調の波はつきものなので焦らず気長に積立や運用を続けられたらと思います。
日経新聞の記事によれば先進国株式に積立投資した場合、運用成果は終了時期によってバラツキがあるものの、20年で平均2.3倍、30年で平均3.5倍、40年で平均5.3倍になったそうです。
過去のデータは将来の運用成果を保証するものではなくインフレの影響（日銀）も考えると過信は禁物ですが、長期投資の可能性には驚かされますよね。
不透明感は根強いが将来に向けた種まきのチャンス？
インデックスファンド等の値動き
今週の株式は反発しているものの前年末比だとマイナスに沈んでいて、ナスダックに代表されるグロース株や、金利上昇で債券価格も下落しているレバレッジバランスファンドのダメージの大きさが目立っています。
・マーケットビュー Vol.65 -株式・債券・為替市場の見通し-（PDF／岡三AM）
【国内株式】昨年後半から⾦融緩和局面に⼊った中国では、感染抑制のために厳しめの⾏動規制が採られていますが、北京五輪後には緩和に向かうでしょう。その頃に⽶国での⾦融引き締めに対する⾒⽅が定まり、⽶国株が適正な落ち着きどころを⾒出していれば、日本株の割安感も是正に向かうと予想します。
【米国株式】⾦融市場は既に年4回の利上げ、年央のQT（筆者注：量的引き締め）をほぼ織り込んだと考えられますが、依然として⾦融政策に関する不透明感は払しょくされていません。しばらく不安定な相場展開が続くことが想定されますが、その後はマクロ経済の回復に注目が移り、徐々に戻りを試す展開に移⾏すると予想しています。
【欧州株式】欧州株式も目先は⽶国のインフレ・⾦融政策に関する不安や地政学リスクを背景に不安定な展開が続くと予想しています。しかし、4-6月期以降は欧州、世界の経済活動が通常の姿に戻り、供給制約が緩和されるタイミングで欧州株式も戻りを試す展開に移⾏すると予想しています。
【アジア株式】中国に目を向ければ、五輪前後までは不安材料の払しょくは難しくても、それ以降は習政権の3期目を決める秋の共産党⼤会に向けた政策転換を受けて景気は再加速すると予想します。＜中略＞アジア株式も中国経済や中国株式に牽引される形で、下値を切り上げる展開に移⾏すると予想しています。
先行きの不透明感は依然として根強いものの、長期投資なら投資信託の基準価額が下がっているときは将来を見据えた種まきのチャンスかもしれないですね。
1年先、2年先の株価はわかりませんが、20年先、30年先の株価は世界経済の成長とともに大きく伸びていることを期待しています。
・金利上昇でも米国の株高を牽引してきたグロース株の下落は続かない？／ iDeCo・つみたてNISAの評価額と米国株式（S＆P500）、先進国株式、オール・カントリー等の実績
楽天・全世界株式／楽天・全米株式 設定来のチャート
『楽天・全世界株式インデックス・ファンド』と『楽天・全米株式インデックス・ファンド』設定来の基準価額の推移（2017年9月29日～2022年2月4日）は下記の通りです。
・【毎週更新】『楽天・全世界株式インデックス・ファンド』eMAXIS Slim 全世界株式（オール・カントリー）（3地域均等型）（除く日本）、8資産均等型バランス等と比較・評価
・【毎週更新】『楽天・全米株式インデックス・ファンド』楽天・米国高配当株式、eMAXIS Slim 米国株式（S＆P500）、iFree NYダウ、iFreeNEXT NASDAQ100／FANG+、SMT 米国株配当貴族と比較・評価
『楽天・全世界株式インデックス・ファンド』と『楽天・全米株式インデックス・ファンド』に半分ずつ投資した場合の成績については下の記事を参考にしてください。
・『楽天・全米株式インデックス・ファンド』『楽天・全世界株式インデックス・ファンド』半分ずつ投資した実績を評価
ふるさと納税
ふるさと納税制度
総務省の「よくわかる！ふるさと納税」によれば、ふるさと納税制度は「生まれ育ったふるさとに貢献できる制度」、「自分の意思で応援したい自治体を選ぶことができる制度」として創設されたそうです。都道府県、市区町村への「寄附」であり、原則として自己負担額の2,000円を除いた全額が所得税や住民税の控除の対象になります。寄附金は地域の取り組みに活用され（活用事例）、多くの自治体が寄附のお礼として地域の名産品などを送っています。
楽天市場で人気のふるさと納税
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大阪府 大東市
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ふるさと納税を活用すれば「10,000円の寄附をして、8,000円の控除」というように実質2,000円の負担で地域に貢献でき、お礼の品を受け取ることができます。
ふるさと納税で控除（還付）される金額の上限は年収や家族構成によって異なります。総務省のWEBサイトでは、給与収入と家族構成、寄附金額を入力して、寄附金控除額を試算するエクセルのシートも用意されています。
・全額控除されるふるさと納税額（年間上限）の目安（総務省）
制度の詳細は総務省の「よくわかる！ふるさと納税」等で確認をお願いします。
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