iDeCo(個人型確定拠出年金)とつみたてNISAの評価額および損益を簡単にまとめてみました。
また保有している『eMAXIS Slim 米国株式(S&P500)』・『同 先進国株式インデックス』・『同 新興国株式インデックス』の運用実績を全世界株式インデックスファンドやバランスファンド(8資産均等型)も交えて確認しています。
iDeCo・つみたてNISAの評価額と損益
先週に引き続き比較的大きなプラス
前週末比は米国株式インデックスファンド+2.84%、先進国株式インデックスファンド+3.26%、新興国株式インデックスファンド+3.23%です(参照「IMF 世界経済の成長予測を0.1%引き下げ」)。
その結果、前週末比の評価額はiDeCoが+92,457円、つみたてNISAは+70,275円でした。
株式市場が軟調な時にリスク資産を現金化して逃げ出してしまうと、こうした反発局面を取りこぼしてしまう恐れがあるからこそ「市場(マーケット)に居続けるべき」と言われるのでしょうね。
ランダムに動く株価の先読みは難しい
世界最大級の資産運用会社バンガードはマーケットの急落時に売却を実行する前に考えてほしいことを3つ挙げています(「ポートフォリオを変更して現金化を急がないほうが良い理由」より)。1.市場が下落しているときに、ポートフォリオを変更して資産を売却すれば、損失が「確定」します。
2.再び市場に参入するタイミングを決める必要があります。
3.市場の最も良い時期を見逃すことで、投資目標の達成が難しくなる可能性があります。
バンガードによれば、2000年~2019年まで20年間、株式(S&P500指数)に10万ドルを投資して運用を続けていれば32万ドルになったそうです(年平均リターンは6%強)。
ただし、途中で運用を中断してパフォーマンスが最高だった25日間を逃していた場合には元本割れ(10万ドル → 9万1,000ドル)もあり得たようです。
S&P500指数の過去40年の日次リターンでベスト20の取引日のうち13日は年間リターンがマイナスの年に出現したそうです。
またワースト20の取引日のうち9日は年間リターンがプラスの年に出現したそうです(バンガード「市場の下落期に避けるべき3つの過ち」より)。
ランダムに動く株価の先読みは大変困難で、不安にかられてマーケットから退出してしまうと大きなプラスを取り逃してしまう可能性もあるということですね。
取りこぼしを避けるためには自身のリスク許容度に気をつけながらマーケットに長期で居続けることがやはり必要なのでしょうね。
米国株式・先進国株式・全世界株式等の実績
米国株式・先進国株式・全世界株式等のチャートと騰落率
下のチャートは後発の『eMAXIS Slim 全世界株式(オール・カントリー)』設定来3年弱の期間(2018年10月31日~2021年10月15日)で基準価額の推移を比べたものです。起点の基準価額を1万円に統一しています。
各投信の騰落率は下の表の通りです(2021年10月15日現在)。
コロナショック時の下落率は2020年2月の天井から同年3月の底までの数字(※)、設定来の騰落率は3年弱の数字です。※2020年2月21日(新興国株式は同20日)~同年3月24日(バランスは~同19日)
純資産総額は『eMAXIS Slim 米国株式(S&P500)』が7,000億円弱と突出していて米国株の人気がうかがえますが、当の三菱UFJ国際投信の人からも米国1ヵ国への集中投資を危ぶむ声が聞かれます。
・eMAXIS Slim 米国株式(S&P500)7,000億円弱、同 オール・カントリー 3,000億円超、同 先進国株式 2,600億円超で実質コストは? 米国1ヵ国への集中投資を危ぶむ声も
足元では円安が進む
・ドル高・円安進行の背景と当面の見通し(三井住友DSアセットマネジメント)足元のドル高・円安の動きは、(1)9月のFOMCで、近くテーパリング開始の可能性が示唆され、同時に将来的な利上げ予想も示されたこと、(2)原油高がインフレを連想させたこと、この2点により、利上げの織り込みが一気に進んだことによるところが大きいと推測されます。
<中略>まず原油について、米国ではシェールオイルの生産が採算に乗りつつある模様で、石油輸出国機構(OPEC)も協調減産をしている現状、生産余力は十分にあると考えられます。また、FF金利先物市場が織り込む2023年までの米利上げ回数は直近で約3.6回と、すでにドットチャートが示唆する回数に達しています。そのため、この先は、原油高と利上げ織り込みが一巡し、ドル高・円安の進行速度も次第に落ち着く公算が大きいと思われます。
・米家賃関連指標がおよそ15年ぶりの上昇率を記録(PDF/アセットマネジメントOne)
9月の米消費者物価指数は前月比+0.4%と、市場予想を上回った。前年同月比では+5.4%と、およそ13年ぶりの高水準に並んだ。食品やエネルギー、新車が高い伸び。帰属家賃も全体を下支え。
13日に米10年国債利回りは、消費者物価指数の発表直後に上昇したものの、低下して終了。一方、インフレ期待はおよそ5ヵ月ぶりの水準へ上昇。先行きの物価上昇予想は根強いものと思われる。
直近、軟調だった株価は反発していますし為替相場も円安基調になっていますが、インフレ懸念が根強いなどいつまた波乱が起きるか分からないですよね。
冷静な判断力を保つためには、預貯金等の安全資産や生活防衛資金も忘れずに確保しておきたいです。
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