新設定！ SBI・V・全米株式 投資対象VTIの年間平均リターンは？
SBI・V・全米株式 信託報酬の実質的な負担は年0.0938％程度
SBIアセットマネジメントが楽天・バンガード・ファンドのライバルとなる米国株式インデックスファンド2種を新たに設定します（2021年6月29日設定）。・業界最低コストの「SBI・Vシリーズ」が誕生、SBIアセットが「全米株式」と「米国高配当株式」を新設（モーニングスター）
『SBI・V・全米株式インデックス・ファンド』
信託報酬の実質的な負担 年0.0938％
（楽天・全米株式インデックス・ファンド 年0.162％）
『SBI・V・米国高配当株式インデックス・ファンド』
同 年0.1238％
（楽天・米国高配当株式インデックス・ファンド 年0.192％）
すべて税込です。
2021年6月15日からSBI証券で販売される予定です。
設定直後は実質コストが高めに出る可能性もありますが、より低廉なインデックスファンドの登場はありがたいですよね。
既存の『SBI・バンガード・S＆P500インデックス・ファンド』も『SBI・V・S＆P500インデックス・ファンド』に改称予定です。
同ファンドの信託報酬は『SBI・V・全米株式インデックス・ファンド』と同じ年0.0938％です。
米国株式インデックスファンドの諸経費を含めた実質コストについては下の記事も参考にしてください。
・『SBI・バンガード・S＆P500』2,000億円超！『スリム米国株式』4,200億円超！『楽天・全米株式』2,600億円超！実質コストや運用実績を評価
実質的な投資対象VTIとVOOの組入上位10銘柄と年間平均リターン
『SBI・V・全米株式インデックス・ファンド』の投資対象「バンガード・トータル・ストック・マーケットETF（VTI）」と『SBI・V・S＆P500インデックス・ファンド』の投資対象「バンガード・S＆P500 ETF（VOO）」の組入上位10銘柄と年間平均リターンは下記の通りです。
組入上位10銘柄の比率は「VTI」が22.9％、「VOO」が28％となっていて、米国の株式市場全体をカバーした「VTI」（3,781銘柄）のほうが大型株中心の「VOO」（507銘柄）より分散されているとはいえ、「VTI」も上位銘柄の比率が結構高めですね。
中小型株も幅広くカバーした「VTI」のほうが値動きが若干大きい可能性はあるものの、時価総額の小さな中小型株が全体に占める比率は限定的です。
そのため、それぞれのETFに優勢な時期・劣勢な時期はあっても、長期では僅差に落ち着くのかもしれませんね。
しいて言えばマーケットが荒れ模様のときは大型株中心のVOOが好まれ、回復局面は小型株を含むVTIが反発力やや強めなイメージですが、どちらも優秀なETFですよね。
楽天VTIを中心にした米国株式インデックスファンドの比較は下の記事を参考にしてください。
・『楽天・全米株式インデックス・ファンド』楽天・米国高配当株式、eMAXIS Slim 米国株式（S＆P500）、iFree NYダウ、iFreeNEXT NASDAQ100／FANG+、SMT 米国株配当貴族と実績比較・評価
最近は海外ETFに直接投資するハードルも下がってきてはいますが、少額から手軽に毎月積立投資をしたい人にとっては「SBI・V」シリーズや「楽天・バンガード・ファンド」シリーズも魅力的な選択肢ですよね。
楽天VTIと同じく『SBI・V・全米株式インデックス・ファンド』も、つみたてNISA（少額投資非課税制度）に対応することを期待しています。
業績改善で株価の割高感が和らぐ
インデックスファンド等の値動き
・業績見通しの改善を背景に、株価の割高感が和らぐ（日興AM）
PER（株価収益率）とは株価が1株当たりの純利益の何倍まで買われているかを見る指標です。現在の株価が企業の利益水準に対して割高か割安かを大まかに測る目安とされます。
・米テーパリングの先の展開を考える（三井住友DSAM）
●市場で関心の高いテーパリングだが、FRBは過去に一連の金融政策正常化プロセスは経験済み。
●今回の正常化も、テーパリング、総資産残高維持、利上げ、総資産残高縮小という順番を予想。
●前回プロセスでは、株高、長期金利低下、ドル高・円安が進行、安定した経済・金融環境も影響。
悲観に傾きすぎることもないのかなと思う一方で、コロナ禍の大規模な金融緩和の反動が怖い気もしてしまいますね。
どちらに転んでもいいように余力を残しつつ、気長に運用を続けたいです。
楽天・全世界株式／楽天・全米株式 設定来のチャート
『楽天・全世界株式インデックス・ファンド』と『楽天・全米株式インデックス・ファンド』設定来の基準価額の推移（2017年9月29日～2021年5月28日）は下記の通りです。
・【毎週更新】『楽天・全世界株式インデックス・ファンド』eMAXIS Slim 全世界株式（オール・カントリー）（3地域均等型）（除く日本）、8資産均等型バランス等と比較・評価
・【毎週更新】『楽天・全米株式インデックス・ファンド』楽天・米国高配当株式、eMAXIS Slim 米国株式（S＆P500）、iFree NYダウ、iFreeNEXT NASDAQ100／FANG+、SMT 米国株配当貴族と実績比較・評価
ふるさと納税
ふるさと納税制度
総務省の「よくわかる！ふるさと納税」によれば、ふるさと納税制度は「生まれ育ったふるさとに貢献できる制度」、「自分の意思で応援したい自治体を選ぶことができる制度」として創設されたそうです。都道府県、市区町村への「寄附」であり、原則として自己負担額の2,000円を除いた全額が所得税や住民税の控除の対象になります。寄附金は地域の取り組みに活用され（活用事例）、多くの自治体が寄附のお礼として地域の名産品などを送っています。
楽天市場で人気のふるさと納税
北海道 浜中町ハーゲンダッツ バニラ・グリーンティー・ショコララム 各2個 × 3箱
バニラ・ストロベリー・クッキー＆クリーム 各2個 × 3箱
高知県 室戸市
チョコ4L 業務用アイス
宮城県 角田市
エアコンより優しい、気化熱を利用した冷風扇
ふるさと納税を活用すれば「10,000円の寄附をして、8,000円の控除」というように実質2,000円の負担で地域に貢献でき、お礼の品を受け取ることができます。
ふるさと納税で控除（還付）される金額の上限は年収や家族構成によって異なります。総務省のWEBサイトでは、給与収入と家族構成、寄附金額を入力して、寄附金控除額を試算するエクセルのシートも用意されています。
・全額控除されるふるさと納税額（年間上限）の目安（総務省）
制度の詳細は総務省の「よくわかる！ふるさと納税」等で確認をお願いします。
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