「過去30年強の全世界株式・先進国株式・新興国株式の年間平均リターン」「株価調整後はアフターコロナを見据えた業績相場へ移行するか」「ふるさと納税（フィットネスバイク）」

過去30年強の全世界株式・先進国株式・新興国株式の年間平均リターン

全世界株式・先進国株式・新興国株式のリターン

先週の記事（「インデックスファンドの弱点とオール・カントリーの銘柄入替」）に引き続き、モルガン・スタンレー・キャピタル・インターナショナル（MSCI）の資料から面白そうなデータを紹介します。

「MSCI ACWI Index (JPY)」（PDF）の2021年4月30日時点のデータによれば、全世界株式（MSCI ACWI）・先進国株式（MSCI World）・新興国株式（MSCI Emerging Markets）のリターン（税引前配当再投資）は下記の通りです。


1987年12月31日から2021年4月30日までの33年4ヵ月間の年間平均リターンは全世界株式（MSCI ACWI）8.13％・先進国株式（MSCI World）8.20％・新興国株式（MSCI Emerging Markets）10.60％となっています。

年ごとの成績はバラツキが大きい

資産運用には好不調の波がつきものと言われますが、年ごとの成績は年間平均リターンから想像するイメージよりはるかにバラツキが大きくて驚かされます。

全世界株式（MSCI ACWI）の過去5年の成績だけを見ても2016年 5.18％、2017年 20.37％、2018年 -11.30％、2019年 26.09％、2020年 10.99％と年ごとに大きく変動しています。

最近はコロナ禍の大規模な金融緩和によるバブルも心配されています。2008年のリーマン・ショック時には全世界株式（MSCI ACWI）は-52.81%と大幅なマイナスになっています。

世界の株価は長い目で見れば強気相場と弱気相場を繰り返しながら成長してきましたが、ブレの大きさを考えると余力を残しておくことも大事ですよね。

・危機乗り越える世界株投資　夫婦で4000万円目指す（日本経済新聞）

ちなみにリーマン・ショックの際に株価が回復するまで全世界株式の積立投資を継続していた場合（2008年8月末～2013年2月）、日本経済新聞によると4割ほどの利益が出ていたそうです。

株価調整後は業績相場へ移行するか

インデックスファンド等の値動き

・世界株式の調整は続く？リスクはリターンの源泉なり（楽天証券トウシル）

5～6月に株式市場の需給が崩れやすいという季節性がアノマリー（理論的根拠のない相場の経験則）として知られているそうです。

　株式市場は一本調子で上昇し続けるということはありません。株高が休みなく続けば、バブルが醸成されその反動も大きくなります。

　季節性にかかわらず、大小の株安を挟む相場が健全と考えられます。米国市場では直近高値から5～10％の株安は「ノーマル・コレクション」（正常な株価調整）とみなされます。

　株価調整と向き合うにあたっては、「リスクはリターンの源泉なり」（リスクがあってこその長期リターン）との基本を再認識して冷静に対応したいと思います。

株価の調整期間を経た後にはアフター・コロナを見据えた業績相場への移行を期待したいですね。


EPSとは1株当たりの利益のことです。

楽天・全世界株式／楽天・全米株式　設定来のチャート

『楽天・全世界株式インデックス・ファンド』と『楽天・全米株式インデックス・ファンド』設定来の基準価額の推移（2017年9月29日～2021年5月21日）は下記の通りです。


・【毎週更新】『楽天・全世界株式インデックス・ファンド』eMAXIS Slim 全世界株式（オール・カントリー）（3地域均等型）（除く日本）、8資産均等型バランス等と比較・評価

・【毎週更新】『楽天・全米株式インデックス・ファンド』楽天・米国高配当株式、eMAXIS Slim 米国株式（S＆P500）、iFree NYダウ、iFreeNEXT NASDAQ100／FANG+、SMT 米国株配当貴族と実績比較・評価

ふるさと納税

ふるさと納税制度

総務省の「よくわかる！ふるさと納税」によれば、ふるさと納税制度は「生まれ育ったふるさとに貢献できる制度」、「自分の意思で応援したい自治体を選ぶことができる制度」として創設されたそうです。

都道府県、市区町村への「寄附」であり、原則として自己負担額の2,000円を除いた全額が所得税や住民税の控除の対象になります。寄附金は地域の取り組みに活用され（活用事例）、多くの自治体が寄附のお礼として地域の名産品などを送っています。

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ふるさと納税を活用すれば「10,000円の寄附をして、8,000円の控除」というように実質2,000円の負担で地域に貢献でき、お礼の品を受け取ることができます。

ふるさと納税で控除（還付）される金額の上限は年収や家族構成によって異なります。総務省のWEBサイトでは、給与収入と家族構成、寄附金額を入力して、寄附金控除額を試算するエクセルのシートも用意されています。

・全額控除されるふるさと納税額（年間上限）の目安（総務省）

制度の詳細は総務省の「よくわかる！ふるさと納税」等で確認をお願いします。




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