月1万円の積立投資の評価額 米国株式・全世界株式・先進国株式ほか
楽天証券NISAランキング ベスト5（積立件数）
楽天証券のNISAランキング（積立件数）ベスト5の投資信託は下記の通りです（2021年1月1日～同年1月31日）。1位 eMAXIS Slim 米国株式（S＆P500）
米国の株式（大型株）に投資
2位 eMAXIS Slim 全世界株式（オール・カントリー）
日本を含む世界の株式（大型株と中型株）に投資
3位 楽天・全米株式インデックス・ファンド
米国の株式（大型株～小型株）に投資
4位 eMAXIS Slim 新興国株式インデックス
新興国の株式（大型株と中型株）に投資
5位 eMAXIS Slim 先進国株式インデックス
日本を除く先進国の株式（大型株と中型株）に投資
eMAXIS Slim 米国株式（S＆P500）ほか積立投資の成績
下のチャートは毎月1万円ずつ積み立てた場合の投資額（元本）と各投資信託の評価額の推移（2019年1月7日～2021年2月5日）を示しています。資産クラスの近いものを先に並び替えています。毎月1日を積立日に設定しています（約定日は翌営業日）。1日が休日の場合は後ずれします。
各年月の投資額と評価額は約定日の数字ですが、最新月のみ2021年2月5日現在の数字です。
米国株式インデックスファンドの各年月の投資額と評価額の詳細は下の表の通りです。
直近『楽天・全米株式インデックス・ファンド』のほうが好調なのは、景気回復への期待感から中小型株が見直されていることも一因かもしれませんね。
全世界株式・先進国株式・新興国株式インデックスファンドの各年月の投資額と評価額の詳細は下の表の通りです。
出遅れていた新興国株式の巻き返しが目を引きます。
2019年1月から毎月1万円ずつ積立投資を行った場合、2021年2月5日現在、26万円の投資額に対して評価額は以下の通りです。
『eMAXIS Slim 米国株式（S＆P500）』
328,507円（+26.35％）
『楽天・全米株式インデックス・ファンド』
337,732円（+29.90％）
『eMAXIS Slim 全世界株式（オール・カントリー）』
326,002円（+25.39％）
『eMAXIS Slim 先進国株式インデックス』
323,743円（+24.52％）
『eMAXIS Slim 新興国株式インデックス』
344,023円（+32.32％）
世界経済の成長を信じるなら、長期目線でコロナショックのように基準価額が急落している時でも粘り強く積み立てを続けていきたいですね。
・つみたてNISAで資産形成！貯めながら増やす世界株式ファンドは？（楽天証券トウシル）
SBI証券のつみたてNISAランキングベスト5は下の記事を参考にしてください。
・【投信ランキング】SBI・バンガード・S＆P500、オール・カントリー、ひふみプラスほかSBI証券つみたてNISA人気ファンドベスト5を評価 経済成長の続く海外にも目を向けたい
米国のインフレ率上昇で株価に黄色信号？
インデックスファンド等の値動き
『楽天・全世界株式インデックス・ファンド』と『楽天・全米株式インデックス・ファンド』設定来の基準価額の推移（2017年9月29日～2021年2月5日）は下記の通りです。
・【毎週更新】『楽天・全世界株式インデックス・ファンド』eMAXIS Slim 全世界株式（オール・カントリー）（3地域均等型）（除く日本）等と実績比較・評価 8資産均等型バランスとも比較
・【毎週更新】『楽天・全米株式インデックス・ファンド』楽天・米国高配当株式、eMAXIS Slim 米国株式（S＆P500）、iFree NYダウ、iFreeNEXT NASDAQ100／FANG+、SMT 米国株配当貴族と実績比較・評価
物価抑制のための金融引き締めが株価リターンを鈍化させる？
・米国で期待インフレ率が上昇？株式への影響は？（ピクテ投信）新型コロナウイルスのワクチン普及を見越した経済活動の正常化期待やバイデン政権の大規模な追加経済対策案などにより、米国の期待インフレ率が上昇しています。
株式は比較的インフレに強い資産と見られているものの、米国CPI（消費者物価指数、前年比）が2％を超えてくるとS＆P500指数の12ヵ月先の株価リターンが鈍化する傾向にあるそうで、今後の推移に要注意との指摘がなされています。
株価の値上がりに浮かれていると、意外と早めに金融引き締めがやってきたりするのでしょうか。好調なときこそ、リスク資産に前のめりになりすぎていないかポートフォリオの再点検をする良い機会かもしれませんね。
ふるさと納税
ふるさと納税制度
総務省の「よくわかる！ふるさと納税」によれば、ふるさと納税制度は「生まれ育ったふるさとに貢献できる制度」、「自分の意思で応援したい自治体を選ぶことができる制度」として創設されたそうです。都道府県、市区町村への「寄附」であり、原則として自己負担額の2,000円を除いた全額が所得税や住民税の控除の対象になります。寄附金は地域の取り組みに活用され（活用事例）、多くの自治体が寄附のお礼として地域の名産品などを送っています。
楽天市場で人気のふるさと納税
兵庫県 小野市アベニュー・ド・ラペの自慢のチョコレート詰め合わせ
長野県 佐久市
しあわせのガトーショコラ 信州ご当地スイーツ
北海道 中富良野町
チョコレートケーキ ショコラグラサージュ（ホールタイプ）
ふるさと納税を活用すれば「10,000円の寄附をして、8,000円の控除」というように実質2,000円の負担で地域に貢献でき、お礼の品を受け取ることができます。
ふるさと納税で控除（還付）される金額の上限は年収や家族構成によって異なります。総務省のWEBサイトでは、給与収入と家族構成、寄附金額を入力して、寄附金控除額を試算するエクセルのシートも用意されています。
・全額控除されるふるさと納税額（年間上限）の目安（総務省）
制度の詳細は総務省の「よくわかる！ふるさと納税」等で確認をお願いします。
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