【インデックス投資】先進国株式・新興国株式・国内株式の過去10年の運用実績は? 金融危機を含む期間のリターン・リスク水準も確認

2019年10月29日火曜日

国内株式 新興国株式 先進国株式

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先進国株式・新興国株式・国内株式の過去10年間の運用実績を比較・評価

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先進国株式・新興国株式・国内株式インデックスファンドの過去10年間の運用実績を確認してみました。

またリーマン・ショックを含む期間のそれぞれのリターン・リスク水準も比較してみました。


先進国株式・新興国株式・国内株式インデックスファンドの特徴

eMAXIS 先進国株式インデックス』(三菱UFJ国際投信)は、先進国の株式市場を対象にした「MSCIコクサイ インデックス」(円換算ベース)に連動する投資成果をめざします。

ベンチマークの指数は北米、欧州、アジア・オセアニア、中東の22で構成されています。

MSCIコクサイ・インデックス 業種別構成比(情報技術、金融、ヘルスケア、資本財・サービス、一般消費財・サービスほか)と国・地域別構成比(アメリカ、イギリス、フランス、カナダ、スイスほか)
MSCIコクサイ・インデックス
業種別構成比と国・地域別構成比 2019年9月末現在

eMAXIS 新興国株式インデックス』(三菱UFJ国際投信)は、新興国の株式市場を対象にした「MSCIエマージング・マーケット・インデックス」(円換算ベース)に連動する投資成果をめざします。

ベンチマークの指数はアジア、中南米、中東・アフリカ、欧州の26ヵ国で構成されています。

MSCI エマージング・マーケット・インデックス 業種別構成比(金融、情報技術、一般消費財・サービス、コミュニケーション・サービス、エネルギーほか)と国・地域別構成比(中国、韓国、台湾、インド、ブラジルほか)
MSCIエマージング・マーケット・インデックス
業種別構成比と国・地域別構成比 2019年9月末現在

eMAXIS TOPIXインデックス』(三菱UFJ国際投信)は、東京証券取引所第一部に上場されている全銘柄を対象にした「TOPIX(東証株価指数)」に連動する投資成果をめざします。

TOPIX(東証株価指数) 業種別構成比(電気機器、情報通信業、輸送用機器、化学、銀行業ほか)
TOPIX(東証株価指数)
業種別構成比 2019年9月末現在

今回、取り上げた投資信託は、外貨建資産の為替ヘッジは原則として行いません。信託期間は、すべて無期限です。


先進国株式・新興国株式・国内株式インデックスファンドの運用実績

下のチャートは、先進国株式・新興国株式・国内株式インデックスファンドの過去10年間の基準価額の推移(2009年10月29日~2019年10月28日)です。

起点の基準価額を1万円に統一しています。

先進国株式・新興国株式・国内株式インデックスファンドの過去10年間の基準価額の推移(チャート)
基準価額の推移 2009年10月29日~2019年10月28日
過去の実績は将来の成績を保証するものではありません

騰落率は下の表の通りです(2019年10月28日現在)。

先進国株式・新興国株式・国内株式インデックスファンドの騰落率
2019年10月28日現在
過去の実績は将来の成績を保証するものではありません

リーマン・ショック後の世界的な金融緩和の恩恵もあり、過去10年の騰落率は非常に良好な成績です。

その中でも、近年は米国の一人勝ちとも言われるほど米国株式の好調さが際立っています。先進国株式インデックスファンドも国・地域別構成比の7割近くを米国が占めています。

その一方で過去に好調だった資産ほど割高になっていて投資妙味に欠けるのでは、との指摘もあります。

Barometer 投資妙味に欠ける市場(ピクテ投信投資顧問)

米中貿易摩擦などの影響もあり、景気の先行きへの警戒感も強まっています。

米国株から現金・債券へのシフト、2008年以来の規模-ゴールドマン(ブルームバーグ)


先進国株式・新興国株式・国内株式のリターン・リスク水準と年間リターン

リーマン・ショックを含む過去(2003年3月31日~2019年9月30日)の指数データに基づいたリターン(投資収益率)とリスク(投資収益率のぶれ)の水準(年率)は下の表の通りです。

参考までに全世界株式(先進国株式80%:新興国株式10%:国内株式10%)のデータも付け加えてあります。

先進国株式・新興国株式・国内株式・全世界株式のリターン・リスク水準
過去のデータは将来の成績を保証するものではありません
野村AM「投信アシスト」より

年間リターンは下の図表の通りです。

○は年間リターンの平均値
過去のデータは将来の成績を保証するものではありません
野村AM「投信アシスト」より

2003年3月31日から2019年9月30日までの任意の連続1年間で騰落率のうち最大の騰落率を「最大上昇時」、同じく最小の騰落率を「最大下落時」としています。○は年間リターンの平均値です。

売買手数料、税金等の費用は考慮していません。過去の指数データは将来の運用成績を保証するものではありません。




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