SBI・V・S＆P500、楽天・全米株式ほか実質コストと運用実績
先日、第2期（2021年9月14日決算）の運用報告書が公表された『SBI・V・S＆P500インデックス・ファンド』（SBIアセットマネジメント）の実質コストや運用実績をライバルである『eMAXIS Slim 米国株式（S＆P500）』（三菱UFJ国際投信）や『楽天・全米株式インデックス・ファンド』（楽天投信投資顧問）と比較してみました。『SBI・V・S＆P500インデックス・ファンド』と『楽天・全米株式インデックス・ファンド』の実質的な投資対象である「バンガード・S＆P500 ETF（VOO）」と「バンガード・トータル・ストック・マーケットETF（VTI）」の組入上位10銘柄は下記の通りです。
SBI・V・S＆P500、楽天・全米株式ほか実質コスト
上記の数字は推計による概算値であることに注意してください。運用管理費用（信託報酬）以外に諸経費を含めたものが実質コストになります。
『SBI・V・S＆P500インデックス・ファンド』の実質コスト（年率 0.105％）は、第2期（2020年9月15日～2021年9月14日）の運用報告書（PDF）の1万口当たりの費用明細の合計に実質的な投資対象である投資信託証券の報酬（VOO 経費率0.03％）を加えています。
費用明細の合計 0.075％ + VOOの経費 0.030％ = 0.105％
『eMAXIS Slim 米国株式（S＆P500）』の実質コスト（年率 0.122％）は、第3期（2020年4月28日～2021年4月26日）の運用報告書（PDF）の1万口当たりの費用明細の信託報酬以外の諸経費を1年（365日）相当に改めて、現時点の信託報酬率を当てはめています。
信託報酬以外の諸経費 0.026％ ×（365日 ÷ 第3期の日数 364日）+ 信託報酬 0.0958％ （※）= 0.122％（少数第3位未満 四捨五入）
※受益者還元型の信託報酬は純資産総額8,234.32億円で計算（500億円未満の部分 税込0.0968％、500億円以上1,000億円未満の部分 税込0.09625％、1,000億円以上の部分 税込0.0957％）
『楽天・全米株式インデックス・ファンド』の実質コスト（年率 0.187％）は、第4期（2020年7月16日～2021年7月15日）の運用報告書（PDF）の1万口当たりの費用明細の合計に実質的な投資対象である投資信託証券の報酬（VTI 経費率0.03％）を加えています。
費用明細の合計 0.157％ + VTIの経費 0.030％ = 0.187％
SBI・V・S＆P500、楽天・全米株式ほかチャートと騰落率
下のチャートは過去2年の基準価額の推移（2019年11月20日～2021年11月19日）を比べたものです。比較しやすいよう起点の基準価額を1万円に統一しています。
騰落率の比較は下の表の通りです（2021年11月19日現在）。
コロナショックの下落率は2020年2月21日～同年3月24日までの数字です。
実質的な投資対象VOOとVTIの年間平均リターン
『SBI・V・S＆P500インデックス・ファンド』の投資対象「バンガード・S＆P500 ETF（VOO）」と『楽天・全米株式インデックス・ファンド』および『SBI・V・全米株式インデックス・ファンド』の投資対象「バンガード・トータル・ストック・マーケットETF（VTI）」の年間平均リターン（米ドルベース）は下記の通りです（2021年10月31日現在）。
大型株が対象の「VOO」より中小型株も幅広くカバーした「VTI」のほうが値動きが若干大きい可能性はあるものの、どちらにも優勢な時期・劣勢な時期があり、また時価総額の小さな中小型株の比率は限定的なので長期では僅差に落ち着くのかもしれませんね。
世界の景気サイクルは？
インデックスファンド等の値動き
・インフレが影を落とす業績相場（PDF／アセットマネジメントOne）
予想PERの伸びが鈍化あるいは低下し金融相場から業績相場への移行がうかがえる中、米国株の割高感が目立っていますが、その一方で米国企業はインフレに対する企業の価格転嫁力が強く増益基調を維持できるのではないかと期待されてもいるようです。
PER（株価収益率）とは株価が1株当たり純利益（EPS）の何倍まで買われているかを見る指標で、株価が企業の利益水準に対して割高か割安かを判断する目安とされます。
・なるほど新興国！2021年11月（PDF／HSBCアセットマネジメント）
こうした予測が本当に当たるかはわかりませんが、だからこそ余力を残した運用が大事なのでしょうね。
コロナ禍もいずれ克服されると信じていますが、世界各地の感染増加（ロイター）やそれに伴う景気回復鈍化の可能性は気がかりですよね。
楽天・全世界株式／楽天・全米株式 設定来のチャート
『楽天・全世界株式インデックス・ファンド』と『楽天・全米株式インデックス・ファンド』設定来の基準価額の推移（2017年9月29日～2021年11月19日）は下記の通りです。
・【毎週更新】『楽天・全世界株式インデックス・ファンド』eMAXIS Slim 全世界株式（オール・カントリー）（3地域均等型）（除く日本）、8資産均等型バランス等と比較・評価
・【毎週更新】『楽天・全米株式インデックス・ファンド』楽天・米国高配当株式、eMAXIS Slim 米国株式（S＆P500）、iFree NYダウ、iFreeNEXT NASDAQ100／FANG+、SMT 米国株配当貴族と比較・評価
ふるさと納税
ふるさと納税制度
総務省の「よくわかる！ふるさと納税」によれば、ふるさと納税制度は「生まれ育ったふるさとに貢献できる制度」、「自分の意思で応援したい自治体を選ぶことができる制度」として創設されたそうです。都道府県、市区町村への「寄附」であり、原則として自己負担額の2,000円を除いた全額が所得税や住民税の控除の対象になります。寄附金は地域の取り組みに活用され（活用事例）、多くの自治体が寄附のお礼として地域の名産品などを送っています。
楽天市場で人気のふるさと納税
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ふるさと納税を活用すれば「10,000円の寄附をして、8,000円の控除」というように実質2,000円の負担で地域に貢献でき、お礼の品を受け取ることができます。
ふるさと納税で控除（還付）される金額の上限は年収や家族構成によって異なります。総務省のWEBサイトでは、給与収入と家族構成、寄附金額を入力して、寄附金控除額を試算するエクセルのシートも用意されています。
・全額控除されるふるさと納税額（年間上限）の目安（総務省）
制度の詳細は総務省の「よくわかる！ふるさと納税」等で確認をお願いします。
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