楽天カードなら投信積立もマイナポイントの対象に iDeCo・つみたてNISAの運用実績とスリム米国株式(S&P500)・先進国株式・新興国株式の成績 欧州やアジアの巻き返しにも期待

2020年8月23日日曜日

iDeCo・つみたてNISA運用実績

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iDeCo(個人型確定拠出年金)・つみたてNISAの運用実績と積み立てているインデックスファンド自体の成績をまとめてみました。

楽天カードとマイナポイントについても簡単に解説しています。


iDeCo・つみたてNISAの運用実績

iDeCo・つみたてNISAの評価額と損益

iDeCoとつみたてNISAの成績
2020年8月21日現在

【確定拠出年金(iDeCo)専用】SBI証券 

前週末比は米国株式インデックスファンド(-0.81%)も、先進国株式インデックスファンド(-0.99%)も、新興国株式インデックスファンド(-2.37%)もマイナスでした(「脱コロナでグロース・ハイテク株以外の巻き返しに期待?」参照)。

その結果、前週末比の評価額iDeCo -17,308円つみたてNISA -13,835円でした。

「スリム米国株式/先進国株式/バランスの実質コストと運用実績」「ふるさと納税(マスク、肉、グリル)」「脱コロナでグロース・ハイテク株以外の巻き返しに期待?」

楽天カード 投信積立もマイナポイントの対象に

【楽天ペイアプリ】さらに500円分のポイント上乗せキャンペーンを開始!【楽天ポイ活応援隊・特別号】(楽天証券トウシル)

上記の記事によれば、楽天カードの場合、買い物だけでなく公共料金やふるさと納税の支払い、楽天証券の投信積立もマイナポイント付与の対象になるそうです。

ちなみにマイナポイント事業とはマイナンバーカードとキャッシュレス決済の普及を目的にした制度です。

マイナポイントの予約・申込みはすでに始まっていますが、自分で選んだ決済サービスでチャージか買い物をすると利用額の25%分のポイントがもらえます

対象利用期間は2020年9月1日~2021年3月31日で、付与されるポイントの上限は1人あたり5,000円分です。

マイナポイントの申込み(楽天カード)

付与されるマイナポイントについて(楽天カード)

楽天カードの場合、利用金額の累計が2万円以上に到達した月の翌々月25日ごろに楽天ポイント(通常ポイント)がもらえます。

例:9月 カード利用 → 10月 20,000円以上請求確定 → 11月25日ごろポイント付与

事業終了時点(2021年3月31日)で累計利用金額が2万円未満でも、累計利用金額の25%分を2021年5月25日ごろにもらえます。



FP直伝「マイナポイント」をよりオトクに使う方法(東証マネ部!)

マイナポイントは決済サービス1つにつき1人までしか登録できないので、親が子どもの分を登録する場合は、親名義の別の決済サービスを利用する必要があるそうです。

マイナポイント事業の詳細は総務省の公式サイトで確認をお願いします。


eMAXIS Slim 米国株式(S&P500)ほかチャートと騰落率

米国株式・先進国株式・新興国株式のチャート

下のチャートはインデックスファンドの過去の2年間の基準価額の推移(2018年8月22日~2020年8月21日)です。

起点の基準価額を1万円に統一しています。

eMAXIS Slim 米国株式(S&P500)・同 先進国株式インデックス・同 新興国株式インデックスの基準価額の推移(チャート)
基準価額の推移 2018年8月22日~2020年8月21日
過去の実績は将来を保証するものではありません

米国株式・先進国株式・新興国株式の騰落率

騰落率の比較は下の表の通りです(2020年8月21日現在)。

eMAXIS Slim 米国株式(S&P500)・同 先進国株式インデックス・同 新興国株式インデックスの騰落率
2020年8月21日現在
過去の実績は将来を保証するものではありません

欧州復興基金 ゲーム・チェンジャーの予兆(ピクテ投信)

7月21日に欧州連合(EU)の首脳会議で7,500億ユーロ(約92兆円)の欧州復興基金案が合意された。新型コロナウイルスによる経済的打撃が大きかったイタリアやスペインなどへの救済といった側面が注目されがちだが、重要なのはこの資金がユーロ共同債の発行によって調達されることであり、欧州市場にとってゲーム・チェンジャーとなりうる「歴史的偉業」であるということだ。

アジア・ウォッチ「米国上場中国企業の香港・本土上場回帰」(PDF/三井住友DSアセマネ)

重複上場を計画する企業は、インターネット関連企業や教育関連企業など、中国のニューエコノミーを牽引してきた成長企業が多く、これら企業の上場は香港・本土市場の規模拡大や業種分散の多様化、株価のパフォーマンス向上につながると期待されます。

出典:アジア・ウォッチ
「米国上場中国企業の香港・本土上場回帰」
(三井住友DSアセマネ)

近年は米国の一人勝ちがささやかれるほど米国経済や米国株式が好調でしたが、こうした動きが米国以外の地域の巻き返しにつながるのか注目したいです。




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