

主だったインデックスファンドの2023年10月末時点の成績を確認してみました。
最後の段落で、日興アセットマネジメントの積立投資に関するコラムを紹介しています。
全世界株式、先進国株式、米国株式、国内株式、新興国株式の成績
インデックスファンドの基準価額の推移(チャート)
下のチャートは過去1年間の基準価額の推移(2022年10月~2023年10月/月末ベース)です。起点の基準価額を1万円にそろえています。
インデックスファンドの騰落率
下のグラフは10月の騰落率(前月末比)と過去1年の騰落率(前年同月末比)です(2023年10月31日時点)。過去の実績は将来の運用成果を保証するものではない、という点に注意してください。
私自身はリスク資産は先進国株式と米国株式のインデックスファンドを中心に運用しています。現在、積み立てているのは先進国株式インデックスファンドのみです。
10月31日時点のNISA・iDeCo・特定口座の評価額は、先月末(9月29日)に比べ3%弱のマイナスでした。
インデックス投資をする際にはNISAやiDeCoといった非課税制度を活用したいです。
NISAのしくみは金融庁の「NISA特設ウェブサイト」にまとめられています。2024年以降の新しいNISA制度の概要はこちら。
ちなみに新NISAの投信積立の受付開始は楽天証券が11月13日(月)、SBI証券が11月19日(日)の予定です。
iDeCoについては、国民年金基金連合会の「イデコ公式サイト」が参考になります。かんたん税制優遇シミュレーションでiDeCoに加入した場合の税負担の軽減額を確認できます。
不確実性の高まりが予想されるが…
・投資環境見通し(2023年11月号)〜一難去ってまた一難〜(PDF/大和アセットマネジメント)下記は大和アセットマネジメントによる今後1年程度の経済と株式の見通しで、中東情勢の緊迫化による不透明感の強まりが指摘されています。
一般的には危機の発生は利下げ要因ですが、中東の場合は例外で原油価格の上昇に起因するインフレで利上げ要因となり、金融政策は両方向どちらも考えられ不確実性の高い状態が続きかねないと見ているようです。
【米国】過剰貯蓄の減少などを背景に景気モメンタムの鈍化を予想、リスクはむしろ高成長。/目先の焦点は米国内需に、学生ローン返済再開の影響を注視。
【ユーロ圏】金融引き締めの累積的な効果等で、景気は下振れリスクを抱えつつ停滞したまま。/ 利上げは停止されたものの、利下げ開始時期はまだ見通せず。
【日本】経済活動正常化進展、円安で企業業績改善の一方、インフレにより消費は弱含み。/東証要請への具体的動きはまだこれから、2024年度春闘賃上げ率にも注目。
【中国】効果的な景気支援策が打ち出される可能性は低く、景気低迷が長引くリスクが高まる。/有効な景気対策は依然望みにくく、不動産業のリーマン・モーメント回避は言い切れず。
S&P500の益利回りから10年国債の利回りを引いたリスクプレミアムは低下が顕著だそうで、株価の割高感は否めず、しばらくは調整が続くことも考えられますね。
来年から新しいNISAが始まりますが、株価が下落しているときこそ将来のための種まきのチャンスという見方もあるでしょうし、冷静な判断力を保つには預貯金等の安全資産の備えも大事ですよね。
積立投資が真価を発揮するのに必要なこと
・Vol.177 資産運用の「継続は力なり」!?コツコツ続ける積立投資の魅力(PDF/日興アセットマネジメント)日興アセットマネジメントのファンドアカデミーでは、「投信積立の秘訣は"途中でやめないこと"」だと強く訴えています。
2000年1月末から2023年9月末まで日経平均株価に定額積立投資(毎月5万円)をした場合、積立元本1,425万円に対し、この期間の評価額はおよそ2.3倍の3,221万円に達したそうです。
もちろん過去の実績のようなリターンがこれからも実現できるとは限りませんが、ITバブル崩壊やリーマン・ショック、欧州債務危機、チャイナ・ショック、コロナ・ショックなど様々な調整局面を乗り越えてきた株価の成長には勇気づけられます。
元本をふくらませるには時間も必要ですし、長期で運用するのであれば将来の不確実性に対応すべく国際分散投資も必須ですよね。金融庁の「つみたてNISA早わかりガイドブック」が平易でわかりやすいです。
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