2020年代の世界経済は2010年代より成長が鈍化する?/オール・カントリー、先進国株、国内株、米国株(S&P500)、新興国株の成績

2023年9月30日土曜日

iDeCo・つみたてNISA・特定口座の実績

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インデックスファンドの騰落率とNISA、iDeCo、特定口座の損益

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主だったインデックスファンドの2023年9月末時点の成績を確認してみました。

最後の段落で、世界経済の成長鈍化の可能性に言及したアセットマネジメントOneのストラテジストコラムを紹介しています。

全世界株式、先進国株式、米国株式、国内株式、新興国株式の成績

インデックスファンドの基準価額の推移(チャート)

下のチャートは過去1年間の基準価額の推移(2022年9月~2023年9月/月末ベース)です。

起点の基準価額を1万円にそろえています。

eMAXIS Slim 全世界株式(オール・カントリー)、eMAXIS Slim 先進国株式インデックス、eMAXIS Slim 米国株式(S&P500)、eMAXIS Slim 国内株式(TOPIX)、eMAXIS Slim 新興国株式インデックスの基準価額の推移(チャート)

インデックスファンドの騰落率

下のグラフは9月の騰落率(前月末比)と過去1年の騰落率(前年同月末比)です(2023年9月29日時点)。

eMAXIS Slim 全世界株式(オール・カントリー)、eMAXIS Slim 先進国株式インデックス、eMAXIS Slim 米国株式(S&P500)、eMAXIS Slim 国内株式(TOPIX)、eMAXIS Slim 新興国株式インデックスの前月末比と前年同月末比の騰落率

私自身はリスク資産は先進国株式と米国株式のインデックスファンドを中心に運用しています。現在、積み立てているのは先進国株式インデックスファンドのみです。

9月29日時点のNISA・iDeCo・特定口座の評価額は、先月末(8月31日)に比べ3.1%のマイナスでした。リバランスのため9月上旬に特定口座の保有分を少し売却したのでインデックスファンドの成績より若干マイナス幅が大きくなっています。

非課税口座で積立を続ける一方で、現金(預貯金)の比率を一定に保つようリバランスのために5月くらいから特定口座のリスク資産を少しずつ売却してます。

一度にまとまった金額を動かすのが怖いので、ちょっとずつ実行してますが、本来は半年か年に一回くらい、あるいはリスク資産と無リスク資産の比率が想定より5~10%程度ズレたときにリバランスするのが定石でしょうね。

インデックス投資をする際にはNISAやiDeCoといった非課税制度を活用したいです。

NISAのしくみは金融庁の「NISA特設ウェブサイト」にまとめられています。2024年以降の新しいNISA制度の概要はこちら

iDeCoについては、国民年金基金連合会の「イデコ公式サイト」が参考になります。かんたん税制優遇シミュレーションでiDeCoに加入した場合の税負担の軽減額を確認できます。

政策金利の高止まりが懸念材料

投資環境見通し(2023年10月号)〜ソフトランディングの向こう側〜(PDF/大和アセットマネジメント)

下記は大和アセットマネジメントによる今後1年程度の経済と株式の見通しですが、政策金利の高止まりがいつまで続くのか不透明なことが懸念材料としてあげられています。

【米国】過剰貯蓄の減少などを背景に景気モメンタムの鈍化を予想、リスクは継続的な高成長。/利下げが株式市場の焦点となる時期は後ずれ、目先は内需の動向を注視。

【ユーロ圏】製造業だけでなくサービス業も悪化する中、景気は下振れリスクを抱えつつ停滞が続く。/ECBの利上げ停止示唆はポジティブだがファンダメンタルズの不透明感は高い。

【日本】経済活動正常化の進展に加え、原材料高一服と賃上げの効果もあり回復傾向継続。/株主還元強化への期待など独自要因は健在、2024年度春闘賃上げ率に注目。

【中国】効果的な景気支援策が打ち出される可能性は低く、景気低迷が長引くリスクが浮上。/有効な景気対策望みにくいが、不動産業のリーマン・モーメント回避期待で下げ止まるか。

市場が落ち込んでいるときこそ、むしろ投資のチャンスという考え方もあるでしょうね。景気は循環するものですし、預貯金等の安全資産も確保しながら長期目線で運用を続けていければと思います。

2020年代の世界経済は2010年代より成長が鈍化する?

ストラテジストコラム:日本の成長経路から見た新興国の現在地(ストラテジスト中野貴比呂)(PDF/アセットマネジメントOne)

インデックス投資は世界経済の成長に期待するものですが、新興国の伸び悩みにより今後の世界経済の成長は緩やかなものになるのではないか、といった見方もあるようです。

世界の2010年代の経済成長は中国がけん引。

日本の経験と異なり、中国は国民所得が高所得の水準に至る前に、不動産問題の対処を迫られる可能性。

1人当たりの国民所得が高くなると、経済成長率は鈍化する傾向。新興国の経済発展の一服による成長率の鈍化により、コロナ禍後の2020年代の世界経済は、2010年代よりも緩やかな成長にとどまる見込み。

世界経済の成長鈍化

新興国の高成長に引っ張られた世界経済の成長率は2000年代半ばから鈍化傾向が続いており、コロナ禍後の世界経済の成長はさらに緩やかなものになると予測されています。

1987年12月末から2023年8月末まで世界株(MSCI ACWI)は年率で約8.5%(円換算ベース)のリターンがありましたが、今後はリターンの低下もささやかれています。過度な期待は禁物かもしれないですね。

中国経済に関する下記の記事も参考になるかと思います。

エコノミストコラム:中国経済の現状整理と『日本化』のリスク(エコノミスト須賀田進成)(PDF/アセットマネジメントOne)

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