バンガード「投資計画を堅持しよう。ニュースに反応し投資タイミングを見計らおうとする努力は報われない」
市場のタイミングを見計らうのは無益?
世界最大級の資産運用会社であるバンガードは、過去40年強の米国株式(S&P500指数)のデータを検証すると「最良な取引日と最悪な取引日はしばしば近接し、その年の市場のパフォーマンスとは無関係だった」と指摘しています(Navigating a down market より)。日次リターンでベスト20の取引日のうち9日は年間リターンがマイナスの年に出現し、ワースト20の取引日のうち11日は年間リターンがプラスの年に出現したそうです。
ランダムに動く株価の先読みは大変困難で、不安にかられてマーケットから退出してしまうと大きなプラスを取り逃してしまう可能性もあるということですね。
強気相場の中にも大きく下落する場面があり、逆に弱気相場の中にも大きく上昇する場面があり、それがいつまで続くのかは事前にはわからないですよね。
景気後退が終わる前に株価は回復し始める
1973年から2021年まで7回の景気後退期(下の図表の灰色部分)がありましたが、いずれの場合も経済の縮小が続いている中でも株価(S&P500指数)は経済や企業業績の回復を先取りして反発しています。バンガードは「米国や他の国や地域が景気後退に陥っているかどうかにかかわらず、投資家は日々の経済ニュースに過剰反応することは避けて、熟慮された長期的な投資計画を堅持すべきだ」と述べています(Why investors shouldn't overreact to talk of a recession より)。
下記の投資計画はその一例です。どのくらいのリスクを取ることができるのかを確認し、具体的で達成可能な投資額とポートフォリオを見直す時期や頻度を決めることを基本としています。
軟調な株価に焦らず気長に回復を待ちたい
インデックスファンド等の値動き
・8月は強気派の期待かなわず、全主要資産が下落-1981年以来の悪さ(ブルームバーグ)
・FRBに叩かれた米国株式市場 業績の下振れ終了を待ち、その後の回復に期待(三井住友DSアセットマネジメント)
米国株式市場は、金利上昇に加え、景気後退懸念とさらなる業績の悪化を織り込むと予想され、値動きの激しい展開が続く見通しです。弊社では、米国では潜在成長率(1.6%程度)を下回る低成長が数四半期にわたって続くとみており、来年後半の回復を想定しています。大幅な景気後退ではないものの、当面業績の悪化は続くと思われます。ただ、景気後退・業績悪化を織り込む局面は、次の上昇モメンタムを生むための通過点と考えることもできます。現在は、業績の下振れ終了を待ち、その後の回復を期待する局面と言えそうです。
景気は循環するものですし、焦らず気長に回復を待ちたいですね。
・長期投資なら弱気相場も怖くない?/株式市場は強気相場と弱気相場を繰り返しながら成長してきた オルカン、先進国株、米国株(S&P500)等の成績と2022年8月末NISA・iDeCo・特定口座の評価額
楽天・全世界株式/楽天・全米株式 設定来のチャート
『楽天・全世界株式インデックス・ファンド』と『楽天・全米株式インデックス・ファンド』設定来の基準価額の推移(2017年9月29日~2022年9月2日)は下記の通りです。・【毎週更新】『楽天・全世界株式インデックス・ファンド』eMAXIS Slim 全世界株式(オール・カントリー)(3地域均等型)(除く日本)、8資産均等型バランス等と比較・評価
・【毎週更新】『楽天・全米株式インデックス・ファンド』楽天・米国高配当株式、eMAXIS Slim 米国株式(S&P500)、iFree NYダウ、iFreeNEXT NASDAQ100/FANG+、SMT 米国株配当貴族と比較・評価
ふるさと納税
ふるさと納税制度
総務省の「よくわかる!ふるさと納税」によれば、ふるさと納税制度は「生まれ育ったふるさとに貢献できる制度」、「自分の意思で応援したい自治体を選ぶことができる制度」として創設されたそうです。都道府県、市区町村への「寄附」であり、原則として自己負担額の2,000円を除いた全額が所得税や住民税の控除の対象になります。寄附金は地域の取り組みに活用され(活用事例)、多くの自治体が寄附のお礼として地域の名産品などを送っています。
楽天市場で人気のふるさと納税
熊本県 高森町増量 阿蘇だわら 16kg+2kg 合計18kg
静岡県 富士宮市
ティシュー 5個入×12パック 60個
静岡県 富士宮市
トイレットティシュー 64個 1.5倍巻き
ふるさと納税を活用すれば「10,000円の寄附をして、8,000円の控除」というように実質2,000円の負担で地域に貢献でき、お礼の品を受け取ることができます。
ふるさと納税で控除(還付)される金額の上限は年収や家族構成によって異なります。総務省のWEBサイトでは、給与収入と家族構成、寄附金額を入力して、寄附金控除額を試算するエクセルのシートも用意されています。
・全額控除されるふるさと納税額(年間上限)の目安(総務省)
制度の詳細は総務省の「よくわかる!ふるさと納税」等で確認をお願いします。
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