リスク許容度を確認!どれくらいの値動きなら受け入れられる?
全世界株式インデックスファンドとバランスファンド(株式重視型、均等型、債券重視型)のコロナショックを含む期間の積立投資の成績を確認してみました。どれくらいの値動きなら受け入れられそうでしょうか?
『楽天・全世界株式インデックス・ファンド』と『楽天・インデックス・バランス・ファンド』の株式部分は、どちらも大型株から小型株までカバーした「バンガード・トータル・ワールド・ストックETF(VT)」を実質的な投資対象にしています。
『楽天・インデックス・バランス・ファンド』の債券部分は為替変動リスクを低減するため為替ヘッジありです。
全世界株式、株式重視、均等、債券重視型の積立投資の評価額
毎月1日を積立日に設定しています(約定日は翌営業日)。1日が休日の場合は後ずれします。下のチャートは毎月1万円ずつ積み立てた場合の投資額(元本)と評価額の推移(2019年1月7日~2021年8月27日)を示しています。
各年月の投資額と評価額は約定日の数字ですが、最新月のみ2021年8月27日現在の数字です。
全世界株式インデックスファンドとバランスファンド(株式重視型)の各年月の投資額と評価額の詳細は下の表の通りです。
バランスファンド(均等型・債券重視型)の各年月の投資額と評価額の詳細は下の表の通りです。
昨年のコロナショック後の2020年4月時点の損益に着目すると、やはり株式比率が高いほどマイナス幅が大きくなっています。
コロナ禍にも関わらず現時点の成績が好調なのは世界的な金融緩和の恩恵が大きく、また過去のデータは将来の運用成果を保証するものではない点に注意してください。
世界最大級の運用会社バンガードは債券がポートフォリオの分散化のための重要な手段であると改めて強調しています。株式と債券を組み合わせることでリスク(リターンのばらつき)を抑えることが期待できます。
下のグラフはリーマンショックを含む期間の株式/債券比率別の年率リターンの範囲(ベスト、ワースト、平均)を示しています。
バランスファンドを利用するほかにリスク資産(株や投資信託)と安全資産(預貯金や個人向け国債)の比率で調整する方法もありますね。
長期で積立投資を続けようと思ったら、いざという時の生活防衛資金の備えも忘れないようにしたいです。
・資産「2000万円」づくり 手堅い投信の長期積み立て(NIKKEI STYLE)
・積立投資を学ぶ(大和投資信託)
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・『楽天・全世界株式』『楽天・インデックス・バランス』『楽天・全世界債券』コロナ禍の株式と債券の比率による値動きの違いを比較・評価日本株は巻き返せるか コロナ禍でDXが加速
インデックスファンド等の値動き
少子高齢化の進む日本は潜在成長率の引き上げが求められていますが、コロナ禍でデジタル化の進展が数年早まるのではないか、との見方もあるようです。
・将来の社会・経済課題の解決に向けた成長戦略が始動(PDF/アセットマネジメントOne)
今年も6月に成長戦略と骨太の方針が閣議決定されました。今回の特徴は、(1)「経済安全保障」「グリーン分野」「デジタル化」などの国際潮流への対応と(2)財政再建よりも経済成長を優先する姿勢です。
<中略>成長戦略では、グリーン分野は2050年のカーボンニュートラルに向けて、2兆円の基金や投資促進税制などを活用し、企業の革新的なイノベーションを促していくことが示されました。経済安全保障政策では、先行的な重点項目として半導体、医薬品、電池、レアアースを含む重要鉱物等を挙げています。
<中略>ウィズコロナで求められる社会的距離政策は、とりわけサービス業については生産性を低下させる作用が働き続けると想定されます。これまでの低賃金労働力の投入による薄利多売のビジネスモデルは通用しにくくなっています。企業がデジタル化による効率化、あるいは高付加価値化を進めることなどでワークスタイルやビジネスモデルを転換し、乗り越えることができるかどうかの正念場を迎えていると言えます。
新型コロナウイルス変異株の流行で出遅れている日本株の巻き返しに期待しています。
楽天・全世界株式/楽天・全米株式 設定来のチャート
『楽天・全世界株式インデックス・ファンド』と『楽天・全米株式インデックス・ファンド』設定来の基準価額の推移(2017年9月29日~2021年8月27日)は下記の通りです。・【毎週更新】『楽天・全世界株式インデックス・ファンド』eMAXIS Slim 全世界株式(オール・カントリー)(3地域均等型)(除く日本)、8資産均等型バランス等と比較・評価
・【毎週更新】『楽天・全米株式インデックス・ファンド』楽天・米国高配当株式、eMAXIS Slim 米国株式(S&P500)、iFree NYダウ、iFreeNEXT NASDAQ100/FANG+、SMT 米国株配当貴族と比較・評価
ふるさと納税
ふるさと納税制度
総務省の「よくわかる!ふるさと納税」によれば、ふるさと納税制度は「生まれ育ったふるさとに貢献できる制度」、「自分の意思で応援したい自治体を選ぶことができる制度」として創設されたそうです。都道府県、市区町村への「寄附」であり、原則として自己負担額の2,000円を除いた全額が所得税や住民税の控除の対象になります。寄附金は地域の取り組みに活用され(活用事例)、多くの自治体が寄附のお礼として地域の名産品などを送っています。
楽天市場で人気のふるさと納税
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大阪府 大東市
ブルーレイディスクプレーヤー DVDやCDも再生可能
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2チューナー/HDD搭載 シンプルBDレコーダー500GB
ふるさと納税を活用すれば「10,000円の寄附をして、8,000円の控除」というように実質2,000円の負担で地域に貢献でき、お礼の品を受け取ることができます。
ふるさと納税で控除(還付)される金額の上限は年収や家族構成によって異なります。総務省のWEBサイトでは、給与収入と家族構成、寄附金額を入力して、寄附金控除額を試算するエクセルのシートも用意されています。
・全額控除されるふるさと納税額(年間上限)の目安(総務省)
制度の詳細は総務省の「よくわかる!ふるさと納税」等で確認をお願いします。
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