堅実な運用が好みなら？つみたてNISA対象『野村インデックスファンド・内外7資産バランス・為替ヘッジ型』をeMAXIS Slim バランス（8資産均等型）や同 全世界株式（除く日本）等と比較

為替変動リスクを軽減した運用が可能な『野村インデックスファンド・内外7資産バランス・為替ヘッジ型』（愛称：Funds-i 内外7資産バランス・為替ヘッジ型）の特徴と運用実績を競合する投資信託と比較しながら簡単にまとめてみました。

比較の対象は8資産均等型バランスと全世界株式インデックスファンドです。

今回取り上げた投資信託は、すべて、つみたてNISA対象商品です。

内外7資産バランス・8資産均等型・全世界株式の特徴

『野村インデックスファンド・内外7資産バランス・為替ヘッジ型』（野村AM）は、日本と先進国の株式、債券、REIT（不動産投資信託証券）および新興国の債券に分散投資します

外貨建資産は原則として為替ヘッジを行います。



『eMAXIS バランス（8資産均等型）』（三菱UFJ国際投信）と『eMAXIS Slim バランス（8資産均等型）』（三菱UFJ国際投信）は国内、先進国、新興国の株式と債券および国内と先進国のREIT（不動産投資信託証券）に分散投資します。

原則として為替ヘッジは行いません。



『eMAXIS 全世界株式インデックス』（三菱UFJ国際投信）と『eMAXIS Slim 全世界株式（除く日本）』（三菱UFJ国際投信）は、日本を除く世界の株式市場を対象にした「MSCI オール・カントリー・ワールド・インデックス（除く日本）」（円換算ベース）に連動する投資成果をめざします。

原則として為替ヘッジは行いません。

2019年9月末月報より

今回、取り上げた投資信託の信託期間は無期限です。

内外7資産バランス・8資産均等型・全世界株式の費用

為替ヘッジにも相応のコストがかかる点には注意が必要でしょうか。

・「為替ヘッジあり」投信、コスト上昇に要注意（日経QUICK資産運用研究所）

『野村インデックスファンド・内外7資産バランス・為替ヘッジ型』のポートフォリオ全体の利回りは為替ヘッジ前が2.7％なのに対し、為替ヘッジ後は1.6％となっています（2019年9月末現在）。

『eMAXIS Slim 全世界株式（除く日本）』の信託報酬（運用管理費用）は2019年11月12日変更後の数字です（税抜0.120％ → 税抜0.104％）。

購入時手数料は上限の数字で販売会社によって異なり、SBI証券、楽天証券などのネット証券（インターネットコース）では無料の場合もあります。


つみたてNISAでは、ETFを除き、投資信託はノーロード（購入時手数料なし）です。

信託報酬は投資信託を保有中にかかる費用です。信託財産留保額は投資信託の解約時に基準価額から差し引かれます。

内外7資産バランス・8資産均等型・全世界株式の成績

下のチャートは『野村インデックスファンド・内外7資産バランス・為替ヘッジ型』設定来6年強の基準価額の推移（2013年9月12日～2018年10月18日）を8資産均等型バランスや全世界株式インデックスファンドと比べたものです。

比較しやすいよう起点の基準価額を1万円に統一しています。

基準価額の推移　2013年9月12日～2018年10月18日 過去の実績は将来の成績を保証するものではありません

騰落率の比較は下の表の通りです（2019年10月18日現在）。直近の株式市場は世界的な景気減速懸念から不安定になっています。

下落率は2018年12月4日～同年12月25日の数字です。

2019年10月18日現在 過去の実績は将来の成績を保証するものではありません

野村インデックスファンド・内外7資産バランス・為替ヘッジ型まとめ

最近の超低コストなインデックスファンドに比べると見劣りするものの、『野村インデックスファンド・内外7資産バランス・為替ヘッジ型』の信託報酬（運用管理費用）は比較的低廉です。

新興国債券を組み入れている一方で新興国株式は組み入れていないなど若干変則的な面もありますが、外貨建資産の為替ヘッジを行っていることもあり競合より堅実に運用されているようです。

内外7資産バランス・為替ヘッジ型、8資産均等型バランス、全世界株式（除く日本）に準拠したポートフォリオの年間リターンは下の図表のようになっています。

下記の期間では、内外7資産バランス・為替ヘッジ型の年間リターンのぶれ幅は競合より控えめでした。

○は年間リターンの平均値 過去の実績は将来の成績を保証するものではありません 野村AM「投信アシスト」より

リーマン・ショックを含む2003年3月31日から2019年9月30日までの任意の連続１年間で騰落率のうち最大の騰落率を「最大上昇時」、同じく最小の騰落率を「最大下落時」としています。○は年間リターンの平均値です。

売買手数料、税金等の費用は考慮していません。過去のデータは将来の運用成績を保証するものではありません。





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