【インデックス投資】下落相場に強い？米国株式配当貴族を先進国株式と比較・評価　リターン・リスク特性は相対的に優秀

連続増配銘柄を対象にした『SMT 米国株配当貴族インデックス･オープン』及び『野村インデックスファンド・米国株式配当貴族』（愛称：Funds-i フォーカス 米国株式配当貴族）の特徴と実績を先進国株式インデックスファンドと比較してみました。

比較の対象は『＜購入・換金手数料なし＞ニッセイ外国株式インデックスファンド』と『eMAXIS Slim 先進国株式インデックス』です。

米国株式配当貴族と先進国株式インデックスファンドの特徴は？

『SMT 米国株配当貴族インデックス･オープン』（SMTAM）や『野村インデックスファンド・米国株式配当貴族』（野村AM）は、25年以上連続して増配している銘柄を対象とした「S＆P500配当貴族指数」（円換算ベース）に連動する投資成果をめざします。

2019年10月末現在、ベンチマークの指数には57銘柄が組み入れられています。

S＆P500配当貴族指数 業種別構成比　2019年10月末現在

『＜購入・換金手数料なし＞ニッセイ外国株式インデックスファンド』（ニッセイAM）と『eMAXIS Slim 先進国株式インデックス』（三菱UFJ国際投信）は、日本を除く先進国の株式市場を対象にした「MSCIコクサイ・インデックス」（円換算ベース）に連動する投資成果をめざします。

2019年10月末現在、ベンチマークの指数には北米、欧州、アジア・オセアニア、中東の22ヵ国の大型株と中型株1,328銘柄が組み入れられています。

MSCIコクサイ・インデックス 業種別構成比　2019年10月末現在

今回、取り上げた投資信託は、原則として為替ヘッジを行いません。信託期間は、すべて無期限です。

米国株式配当貴族と先進国株式インデックスファンドの費用

先進国株式インデックスファンドの低コスト化が著しいので、米国株式配当貴族インデックスファンドも低廉ですが相対的に割高に映りますね。

『eMAXIS Slim 先進国株式インデックス』の信託報酬（運用管理費用）は純資産総額500億以上1,000億円未満の部分は0.0949％に、純資産総額1,000億円以上の部分は0.0899％に下がります。

購入時手数料は上限の数字で販売会社によって異なり、SBI証券や楽天証券などのネット証券（インターネットコース）では無料の場合もあります。

米国株式配当貴族と先進国株式インデックスファンドの運用実績

下のチャートは、『SMT 米国株配当貴族インデックス･オープン』と『＜購入・換金手数料なし＞ニッセイ外国株式インデックスファンド』の過去3年間の基準価額の推移（2016年11月9日～2019年11月8日）を比べたものです。

比較しやすいよう起点の基準価額を1万円に統一しています。

基準価額の推移　2016年11月9日～2019年11月8日 過去の実績は将来の成績を保証するものではありません

そのほかの投資信託も含めた騰落率の比較は下の表の通りです（2019年11月8日現在）。

下落率は2018年10月4日～同年12月25日の数字、上昇率は2018年12月25日～2019年11月8日の数字です。

2019年11月8日現在 過去の実績は将来の成績を保証するものではありません

・連続増配企業の魅力とは　配当貴族指数で安定運用をめざそう（お金のキャンパス　みずほ証券）

景気の先行きが不透明で低金利な現状では、連続増配銘柄の安定感が特に強みを発揮するようです。

リターン・リスク特性（年率）と年間リターン

下の表は、リーマン・ショックを含む過去（2003年3月31日～2019年10月31日）の指数データ（円換算ベース）を使って、リターン（投資収益率）とリスク（投資収益率のぶれ）を試算したものです。

過去のデータは将来の成績を保証するものではありません 野村AM「投信アシスト」より

年間リターンは下の表の通りです。

○は年間リターンの平均値 過去のデータは将来の成績を保証するものではありません 野村AM「投信アシスト」より

2003年3月31日から2019年10月31日までの任意の連続１年間で騰落率のうち最大の騰落率を「最大上昇時」、同じく最小の騰落率を「最大下落時」としています。○は年間リターンの平均値です。

上記は過去の指数データに基づくシミュレーションであり、売買手数料、税金等の費用は考慮していません。過去のデータは将来の運用成績を保証するものではありません。

米国株式配当貴族のリターン・リスク特性や年間リターンは先進国株式よりリスクが抑えられていて魅力的です。

ただし、ベンチマークの「S＆P500配当貴族指数」の構成銘柄は配当利回りが相対的に高いこと、また各銘柄が等加重になるように四半期ごとにリバランスを行っていることから、課税コストや売買コストの影響は相応にあるものと思われ、ある程度、割引いて考える必要がありそうです。





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