米国株式インデックスファンドとレバレッジ型の積立投資の評価額
米国株式（S＆P500／NASDAQ100）インデックスファンドとレバレッジ型投信の積立投資の評価額を比較してみました。S＆P500指数とNASDAQ100指数の業種別構成比
NASDAQ100指数は『QQQ』の業種別構成比を参考にしています。
米国株式とレバレッジ型のチャートと評価額
毎月1日を積立日に設定しています（約定日は翌営業日）。1日が休日の場合は後ずれします。下のチャートは毎月1万円ずつ積み立てた場合の投資額（元本）と各投資信託の評価額の推移（2019年1月7日～2021年4月23日）を示しています。
各年月の投資額と評価額は約定日の数字ですが、最新月のみ2021年4月23日現在の数字です。
『eMAXIS Slim 米国株式（S＆P500）』と『iFreeレバレッジ S＆P500』の積立投資の成績の詳細は下の表の通りです。
『iFreeNEXT NASDAQ100インデックス』と『iFreeレバレッジ NASDAQ100』の積立投資の成績の詳細は下の表の通りです。
2019年1月から毎月1万円ずつ積立投資を行った場合、2021年4月23日現在、28万円の投資額に対して評価額は以下の通りです。
『eMAXIS Slim 米国株式（S＆P500）』
380,532円（+35.90％）
『iFreeレバレッジ S＆P500』
473,607円（+69.15％）
『iFreeNEXT NASDAQ100インデックス』
430,027円（+53.58％）
『iFreeレバレッジ NASDAQ100』
609,246円（+117.59％）
2021年4月22日からイオン銀行でも『iFreeレバレッジ S＆P500』と『iFreeレバレッジ NASDAQ100』の取り扱いが始まりましたが、NIKKEI STYLEの記事ではレバレッジ型ファンドは「短期売買が主体のセミプロ向け」と言われています。
・指数横ばいでも損？ レバレッジ型投信の値動きに迫る（NIKKEI STYLE）
米国株式インデックスファンドとレバレッジ型投信の基準価額の推移や騰落率、レバレッジ型の注意点については下の記事を参考にしてください。
・天国から地獄？ 米国株式（S＆P500／NASDAQ100）インデックスファンドをレバレッジ型と比較・評価 株価急落時の値動きは？
米長期金利の上昇で新興国資産への逆風は続くか？
インデックスファンド等の値動き
・米キャピタルゲイン増税、実現なら今年まず売り－パニックは尚早（ブルームバーグ）
株価に割高感のある中で、増税のニュースは利益確定売りの口実にされやすいという面もあるのでしょうか。
・米国株式市場上昇・好決算の一方、割高感も（PDF／アセットマネジメントOne）
PER（株価収益率）とは株価が1株当たりの純利益の何倍まで買われているかを見る指標です。
『楽天・全世界株式インデックス・ファンド』と『楽天・全米株式インデックス・ファンド』設定来の基準価額の推移（2017年9月29日～2021年4月23日）は下記の通りです。
・【毎週更新】『楽天・全世界株式インデックス・ファンド』eMAXIS Slim 全世界株式（オール・カントリー）（3地域均等型）（除く日本）、8資産均等型バランス等と比較・評価
・【毎週更新】『楽天・全米株式インデックス・ファンド』楽天・米国高配当株式、eMAXIS Slim 米国株式（S＆P500）、iFree NYダウ、iFreeNEXT NASDAQ100／FANG+、SMT 米国株配当貴族と実績比較・評価
米長期金利の上昇で新興国資産への逆風は続くか？
ワクチン普及や経済活動の正常化により米長期金利の上昇が予想されるなか、新興国からの資金流出が懸念されています。ドル高で新興国債券への逆風が強まることが警戒されていますが、その一方で新興国株式については上昇基調がしばらくは継続するのではないかとの見方もあるようです。
・ストラテジストの眼 Vol.128 米長期金利上昇で新興国の株式・債券はどうなる?（PDF／岡三AM）
過去の例では、世界経済が回復し景気が拡大するなら新興国経済にもその恩恵が及ぶとの思惑から新興国株式の上昇が促されたそうです（2013年はテーパータントラムで上昇は限定的。ラテンアメリカ株式はマイナス）。
先のことはわかりませんが、悲観的なニュースに影響されて後追いで売買を繰り返してもコストがかさむだけでしょうから、気長に積立や運用を続けていきたいですね。
ふるさと納税
ふるさと納税制度
総務省の「よくわかる！ふるさと納税」によれば、ふるさと納税制度は「生まれ育ったふるさとに貢献できる制度」、「自分の意思で応援したい自治体を選ぶことができる制度」として創設されたそうです。都道府県、市区町村への「寄附」であり、原則として自己負担額の2,000円を除いた全額が所得税や住民税の控除の対象になります。寄附金は地域の取り組みに活用され（活用事例）、多くの自治体が寄附のお礼として地域の名産品などを送っています。
楽天市場で人気のふるさと納税
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ふるさと納税を活用すれば「10,000円の寄附をして、8,000円の控除」というように実質2,000円の負担で地域に貢献でき、お礼の品を受け取ることができます。
ふるさと納税で控除（還付）される金額の上限は年収や家族構成によって異なります。総務省のWEBサイトでは、給与収入と家族構成、寄附金額を入力して、寄附金控除額を試算するエクセルのシートも用意されています。
・全額控除されるふるさと納税額（年間上限）の目安（総務省）
制度の詳細は総務省の「よくわかる！ふるさと納税」等で確認をお願いします。
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